大手化学素材メーカー総合職入社後、課長になると年収はいくらなのか？
*2016年6月初版発行
この記事の目次
対象企業(推定)
以下の企業に当てはまると思います。←完全に推定です。すみません…追加したり除外するべき企業がありましたら、ご指摘頂けると幸いです。
信越化学、東レ、旭硝子、積水化学、三菱化学、住友化学、日東電工、三井化学、旭化成、東ソー、大陽日酸、三菱ガス化学、クラレ、DIC、ダイセル、帝人、カネカ、JSR、昭和電工、日本ゼオン
管理職以上の給与・年収体系
管理職以下(主任クラスまで)は、労働組合に守られているため年々自動的に昇給し、残業代や各種手当ても手厚くもらえる。ただし管理職以上になると年棒制へ変わり、年功序列ではなくなる。この年棒制における基本ルールは以下の通り。
- ルール1；ベース年棒は平課長900万円、正課長1000〜
1100万円。 - ルール2；業績連動で年棒±20%
の幅がある。 - ルール3；±20%の内訳は会社の業績±10%、
個人と課の業績±10%。
このベースとなる計算方法は大手化学メーカーであれば、
管理職になっても年収が1000万円いかない大手化学メーカーが存在するのは、業績が悪いか個人・課のパフォーマンスが悪いかのどちらかの理由である。
平課長(なんちゃって課長)=年棒900万円±20%
管理職になったばかりの頃の役職。目安年齢33～38歳(文系・理系新卒入社の場合)。
この時点での肩書きは課長ではない。
これ以上出世できない人は役職定年まで、ず～～っとこのポジションで働き続ける。それでも会社と課の業績さえよければコンスタントに年収1000万円を超えるだろう。
競争はほぼゼロ。100人中99人はこの役職になれる。
正課長(中小規模)＝
管理部門の正課長、
ここから先は降格人事も当然ありえる。いわゆる「飛ばされる」という自体が発生する。それでも一旦管理職になったら、役職定年までは管理職以下になることはない。平課長に降格するだけ。
競争率は2人に1人くらい。
部下が多い大規模な生産課。
こちらも仕事ができる・できないは大した問題ではなく上が詰まっているかどうかが最も重要。その次に上司に気に入られているかどうかが重要。
競争率は3人に1人くらい。
部長(中小規模)＝
中小規模の部では、部長になることはそれほど難しくない。人が少ないため、上がいなくなれば自動的に順番が回ってくるだろう。目安年齢40～45歳(文系・理系新卒の場合)。中小規模の部や課でキャリアを積み上げるというのは、化学メーカーで年収偏差値の最も高くなるパターン。
競争率は3人に1人くらい。
部長(大規模)＝年棒1400万円〜±20%
このポジションまで昇格するには、結構いろいろな要素が必要。運・実力・上司への取り込み度合い、全てを兼ね備えていないとなかなか厳しい。目安年齢40～45歳(文系・理系新卒の場合)。
競争率は5～10人に1人くらい。
理事以上＝会社によって差がありすぎるため省略
すみません…理事以上クラスは省略します。
まとめと結論
いま年収の高い企業ではなく、
