キーエンスといえば、就職活動中の学生やビジネスマンの間で必ず話題に上る有名な会社。なぜかというと、平均年収ランキング上位の常連だから。入社4年目で年収1000万円を超え、平均年収1600万円を超える日系企業はキーエンスだけじゃないかな。
同時にブラック企業の噂が絶えないので、あなたもエントリーするべきか迷っているかもしれません。給料激高＆ブラック企業という組み合わせ、悩ましいですよね。
この記事の目次
サラリーマンでキーエンス以上の年収が不可能だと考えているあなたへ朗報
単にお金が欲しいだけであれば、就職や転職できるかどうかも分からないキーエンス社員になるより、もっと確実にキーエンス以上の年収を得られる方法があります。
平均年収だけを見て会社を選ぶあなたへ、キーエンス以上の年収をあげるやり方を２つ紹介します。*キーエンスがどういう会社とかの説明はここでは省きます。
方法１、ホワイト企業に入社し副業によって給料以上に稼ぐ
キーエンスのような自分の時間がほとんどなくなるような激務の会社に、わざわざ入社する必要などないです。
会社で残業 → 帰って寝るだけ → 朝起きて出社
というサイクルを繰り返す羽目になり、副業どころではなくなります。私のおすすめは比較的ホワイト企業の多い化学素材メーカー、キーエンスを除くBtoBの会社。
一時期世間を騒がせたワタミなどのCtoCの会社は競合が多く浮き沈みの激しい業界が多いのでブラック企業になりやすい。一方で、BtoBの企業は競合が少なく安定していて、ホワイト企業になりやすい。
インターネットの発達により副業ビジネスがいつでもできるようになった
インターネットが発達してから、誰でも・どこでも・いつでも、インターネットを使って副業ができる時代になりました。副業ベースでも給料以上に稼ぐことは十分にできます。とはいえ、副業禁止の会社がほとんどでしょうから、会社に副業許可を取るか、副業オッケーの会社を選ぶ必要があります。
私の場合、会社では副業禁止。会社に見つかったらおそらくクビになるか副業を止めるように指導が入るのでしょうが、私はクビでも一向に構わないので、堂々と続けています。
*私のように副業禁止の会社で副業することは推奨しません。あくまでも正規の方法での副業を推奨します。
方法２、日系のホワイト上場企業に入り海外勤務になる
グローバル化したメーカーや商社、金融系では海外勤務が当たり前。日本国内にとどまっても市場が伸びないので、若いうちから海外転勤になるパターンが多いです。
ところが、海外に行ける人材(海外に行きたい人材)が圧倒的に不足している現状。英語ができる・できない関係なく、猛烈にアピールしていれば必ず海外勤務になります。
例えば、東証1部上場企業の入社4年目で海外転勤になった場合、年収は以下のようになります。（周囲の経験談に基づきます）
年収が一気に上がるおいしい海外勤務の実態
東証1部上場企業、入社4年目で海外転勤の場合；
・ベース年収(入社4年目想定)：500×1.4倍=700万円
・住宅手当：30-100万円/月(国によっていろいろあり)x12ヶ月=360万円〜
・ハードシップ手当
・家族手当(家族がいれば)
・教育費全額会社負担(子供がいれば)
・医療費全額会社負担
・仕事内容：日本より断然ラク
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合計(入社4年目想定)：1060 + α万円/年
それでは各項目について詳しく説明していきます。
●ベース年収：
たいていの日系企業では海外勤務になると30-40%ベース給料が上がります。ただし、物価が日本より著しく高い国によってはそれ以上の場合もある。
その上、海外での所得税や住民税などの税金が全額会社負担になる企業がほとんどですので、手取りベースではもっと上がっていることになります。日本の場合、年収500万円でも所得税・住民税で年間50万円近く支払っていると思うので、メリットが大きいですね。社会保険費だけは当然、ほとんどの会社で自腹になります。
つまり海外転勤者は、額面に近い金額の給与を貰えるようになります。
●住宅手当：
これも国によって変わりますが、住宅手当は最低30万円/月からです。外人専用の高級マンションに住めるだけの補助が確実に出ます。東京に例えるなら、六本木ヒルズに住んでいるような生活になるかと。
●ハードシップ手当：
聞きなれない単語ですが、国の危険度に応じた危険手当ですね。インドやブラジルなど危険な国で、ハードシップ手当がたくさんつけば更に給料が倍以上に跳ね上がります。生活にあまり困らない国では、この手当は少なくなります。
●家族手当(家族がいれば)：
家族を養うのに必要な手当ということで、ベースに上乗せされます。
●教育費全額会社負担(子供がいれば)：
さらにバカにならないのが、子供の幼稚園・学校などの教育費全額会社負担。日本では子供の大学卒業させるまでに、オール公立でも最低1000万円の教育費がかかると言われていますから、長く海外にいればいるほど効いてきます。
●医療費全額会社負担：
これも日本にいたらバカにならない出費の一つ。毎年数万円は使っている方が多いのでは？
●国ごとの所得税などが会社負担：
海外転勤になると所得税、住民税は額面年収とは別で会社負担になりますので、手取りと額面が限りなく近くなります。（日本での年金・社会福祉は別途、自腹で納入）
日本では年収1000万円でも100～150万円が、所得税と住民税に費やされるのでこの差は大きいですね。
●仕事内容：
仕事内容は日本より断然ラク。海外は日本の社畜のように、ハードに残業する人などいませんし、飲み会もほとんどゼロ。上司も日本より少なくなってやりたい放題、精神的に疲れの少ない仕事です。
今日の気づき；
平均年収だけを調べて働く会社を選ぶ時代は終わった。今後の会社を選ぶ基準は、副業をやる時間があるかどうか。副業が許されるかどうか。
副業をまじめに取り組むと、サラリーマンの収入は軽く超えてしまう。一億総副業時代へ突入し、副業が普通になる時代が来るべきだと思う。
