【実話】年収1000万円の手取り、生活、貯金、結婚のリアル

年収1000万円の手取り・住民税・所得税はいくら？生活レベル・貯金はどれくらい？年収1000万円の男との結婚ってぶっちゃけどう思う？

という質問に、

40歳・男・年収1000万円だったわたしが誰よりも正しく語る記事。

WEB上の計算ツールやシュミレーションは中小企業・公務員の場合には有効。大企業だと健康保険料が低かったりして手取りは若干多くなるイメージ。そこでわたしの過去の手取り年収をベースに、平成29年の税制で再計算しています。

年収1000万円の手取り・住民税・所得税はいくら？

①独身or扶養控除ゼロ=手取り713万円

年収1000万円の手取り・住民税・所得税。

まずは独身 or 扶養・配偶者控除がゼロの場合…

手取り年収は713万円くらい。額面年収のだいたい 71% くらいになる計算。

額面から引かれる額は以下のとおりに計算できます。

①額面年収	10,000,000 円
− 所得税	– 774,400 円
− 住民税	– 600,500 円
− 社会保険料 (健康保険・厚生年金・雇用保険)	– 1,490,000 円
②引かれる額の合計	– 2,864,900 円
③年収1000万円の手取り＝②−①	7,135,100 円

注1）給料のもらい方によって変わり、月収が多くボーナスが少ないほど手取りは増える。上記はボーナス多い想定。
注2）40歳時での年収1000万円であるため介護保険料も含む。
注3）また個人年金・生命保険・住宅ローン控除でも手取りは増える。

【所得税】
所得税には復興特別所得税もふくむ（平成49年まで所得税額の2.1％が復興特別所得税として課税される）。サラリーマンであれば毎月の給料から前もって約1/12が引かれている（源泉徴収）。

【住民税】
住民税は翌年6月ごろより毎月概ね1/12の金額が給料より控除される。

【社会保険料】
「健康保険料」「厚生年金保険料」「雇用保険料」の年間合計額。料率は地方自治体や企業によってことなるが、年収のざっくり15%前後と考えておけばよい。40歳以上になると「介護保険料」も追加でとられるため手取りは減る。

②扶養控除・配偶者控除あり=手取り724万円

年収1000万円の手取り・住民税・所得税。

所得38万円以下の扶養家族あるいは配偶者がいたときには控除をうけられます（ホントはもっとややこしいため補足にて記載）。

扶養控除・配偶者控除ありだと、

「所得税＝下がる」「住民税＝下がる」「社会保険料＝変わらない」となります。

家族構成によって変わりますが、

「配偶者（妻か夫）＝所得38万円以下の専業主婦」のケースで考えると年収1000万円の手取りは…。

おおよその手取りは 724万円となります。扶養対象となる家族が一人いるごとに所得税・住民税の負担が減り「扶養人数 x 10万円」ほどの税金メリットあり。

額面年収の 72 % が手取りになるイメージ。

額面から引かれる額は以下のとおりに計算できます。

①額面年収	10,000,000 円
− 所得税	– 696,800 円
− 住民税	– 567,500 円
− 社会保険料 (健康保険・厚生年金・雇用保険)	– 1,490,000 円
②引かれる額の合計	– 2,754,300 円
③年収1000万円の手取り＝②−①	7,245,700 円

注1）給料のもらい方によって変わり、月収が多くボーナスが少ないほど手取りは増える。上記はボーナス多い想定。
注2）40歳時での年収1000万円であるため介護保険料も含む。
注3）また個人年金・生命保険・住宅ローン控除でも手取りは増える。
注4）該当する扶養家族（以下にて解説）が多ければ手取り年収は増える。

【扶養控除】
年間の合計所得金額が38万円以下で、配偶者以外の親族がいたときに受けられる控除のこと。定義は以下のとおり。

①扶養控除(一般)
16歳以上の扶養親族がいれば受けられる

②扶養控除(特定)
19歳以上23歳未満の扶養親族がいれば受けられる

③扶養控除(同居老親)
70歳以上の同居の直系尊属がいれば受けられる

④扶養控除(老人)
その他の70歳以上の扶養親族がいれば受けられる

【配偶者控除】
・配偶者（妻や夫）が収入の低い仕事をしていたり、専業主婦だったりしたときに受けられる控除のこと。
・配偶者（妻や夫）の所得が38万円以下の場合「配偶者控除」、76万円未満の場合「配偶者特別控除」を受けられる。

手取りは「年収のもらい方」によって変わる

手取り年収に影響を与えるもので、もっとも個人差がつきやすいのは「社会保険料」です。おなじ年収1000万円でもたとえば、以下2つのパターンで手取りは違います。

1000万円＝年棒制で12分割
健康保険料+介護保険料：45,027円/月
厚生年金料：56,730円/月
雇用保険料： 2,500円/月
ーーー
社会保険料の合計：1,251,084 円/年
1000万円＝ 固定月収58.83万/月
＋ボーナス5.0ヶ月を2回に分けて支給
健康保険料+介護保険料：32,007円/月
厚生年金料：53,985円/月
雇用保険料： 1,765円/月
健康保険料+介護保険料：79,747円×2回（ボーナス分）
厚生年金料：134,505円×2回（ボーナス分）
雇用保険料： 4,410円×2回（ボーナス分）
ーーー
社会保険料の合計：1,490,408 円/年

ということで給料のもらい方によって大きく手取りは変わります。

その差、

なんと約24万円もの違いが！？

年収1000万円でも手取りが全然違うのはなぜ！？

そうすると同じ年収1000万円でも、

年棒制12分割払い＝手取り 737 万円
独身or扶養ゼロ・40歳
vs.
通常の給料体系＝手取り 713 万円
独身or扶養ゼロ・40歳

※ これに所得税・住民税控除の対象となる扶養家族がいれば、手取りは「約10万円x扶養人数」だけ増える

というように違いがでてきます。

なぜかというと健康保険料と厚生年金保険料は、給与の総額そのままの数字ではなく「標準報酬月額」に変換して計算するから。

ところが、

月収から標準報酬に換算する場合に上限があり、結果として月収が高くなりすぎてもうそれ以上は徴収されません。

たとえば、

月収が200万円のときでも厚生年金保険料を計算するときは「月収62万円」、健康保険料を計算する時は「月収139万円」として計算します。

ちなみにボーナスは千円未満を切り捨てた金額を「標準賞与額」として計算します。こちらは1カ月当たり150万円が上限となります。だからと言って年棒制が従業員にとって嬉しい、というわけではなく退職後の年金支給額に効いてきます。

当然ですが、

払う額が少なければもらう額も少なくなるため、どっちがいいかは一概には言えませんね。企業にとっては国に納める年金の企業負担分が減るため、間違いなく年棒制のがいいのですけど。

健康保険料・厚生年金料・雇用保険料の料率は企業によって違います。上記はきわめて平均的な大企業の例。

年収1000万円の生活レベル・貯金は？

年収1000万円の手取りは先ほど解説のとおり「713~737万円＋扶養対象人数×10万円」くらいとなります。

生活レベルや貯金はどうなるのか？

というと年収1000万円にもいろいろあり一概には言えません。年収1000万円のなかから家賃をださなければいけないのか、あるいは会社から借り上げ社宅や独身寮・社宅を格安であたえられているのか…

それによって大きく違いますが、いちおうご参考までにイロイロな場合で考えてみます。

年収1000万円＋社宅ありor実家

年収1000万円の生活レベルと貯金。

まず、年収1000万円＋家ありのパターン。

独身寮や社宅であっても年収1000万円になるころには自己負担が増えます。フツーの大企業では年収におうじた自己負担額となるように傾斜あり。

そうなると家賃の実質負担は7万円くらいになるものと想定できます。念のため、わたしが年収1000万円だったときの生活レベルをまとめます。

① 独身の生活レベルと貯金は…
「節約する必要なし」
「フツーに暮らせば3年で貯金1000万円超」

収入		支出・貯蓄
手取り月収	40万/月	生活費すべて	20万/月
ボーナス（手取り）	夏116万円冬116万円	家賃・光熱費	7万/月
手取り合計	712 万/年	支出合計	324 万/年
		毎月の貯金	14万/月
		ボーナス貯金・貯蓄	夏116万円冬116万円
		貯金合計	488 万/年

独身で「年収1000万円+社宅or独身寮あり」だとしたら…

家賃の自己負担がすくないので「手取り＝遊ぶお金」となります。さすがに年収1000万円ともなると、自分はお金があると勘違いして少なからず贅沢をするようになります。

生活費は20万円/月くらいを消費します。ヒトによってはもっと派手に使いますが…質素に暮らしていれば年間の貯金は400万円をヨユーで超えるでしょう。

年収500-700万円時の質素な生活レベルをたもって10万円/月の生活費でおさえれば、もっと貯金できますが…どうしても調子に乗っちゃうのですよね…

また、

貯金をあまりしないのであれば、いいクルマを買ったり、ぜいたくな海外旅行をしたり、夜遊び、ギャンブルも好きなだけできる年収。

貯金を重視したい！というあなたは…

家賃をのぞいた生活費を月15万円くらいにおさえて生活水準をたもち、ギャンブルや女性遊びをつつしみましょう。

年間170万円の貯金はムリなく確実にできる範囲。

さらに、ボーナスも全額貯金にまわせば年間400万円以上の貯金も可能。

② 夫婦・共働きの生活レベルと貯金は…
「子供なしだとプチセレブ・2年で貯金1000万目標」
「子供が3人までなら何も困らない」

共働きで「年収1000万円+社宅 or 独身寮あり」だとしたら…

妻あるいは夫の年収によりますが世帯収入は1400-1600万円くらいになるかと。子供がいなければ節約などする必要もなくプチセレブな暮らしになります。

サラリーマンだと年収1000万円になるころには子供も1人か2人はいることでしょう。そうするとザックリ「子供の数 × 10-15万円/月」の追加出費が発生します。

子供が多ければ多いほど生活はキツくなってきますので状況によって貯金目標を変えるべき。

年間の目標貯金額は…

子供なし：夫婦あわせて貯金 600万円/年〜
子供×1人：貯金 450万円/年〜
子供×2人：貯金 300万円/年〜
子供×3人：貯金 150万円/年〜
子供×4人：節約しなければ貯金は厳しい

③ 夫婦・どちらかが専業主婦だと生活レベルと貯金は…
「子供なしだと何も困らないレベル」
「子供2人でも問題なし」
「子供3人以上だとカツカツ」

収入		支出・貯蓄
手取り月収	41万/月	生活費すべて	25万/月
ボーナス（手取り）	夏116万円冬116万円	家賃・光熱費	7万/月
		子供の出費	α
手取り合計	724 万/年	支出合計	384 万/年＋α
		毎月の貯金	9万/月
		ボーナス貯金・貯蓄	夏116万円冬116万円
		貯金合計	340 万/年

「年収1000万円+社宅あり」であれば既婚者で共働きじゃなくても、何も問題なく生活できるレベル。

ただし子供の状況により左右されます。サラリーマンであれば年収1000万円になるころには子供もいることでしょう。

その場合は「子供の数×10-15万円/月」の追加出費を見ておくべき。子供のステージによって異なりますので余った分は貯金にまわします。

で、

子供が2人以上いると、とてもじゃないですがリッチと言える生活ではなくカツカツになります。

わたしが年収1000万円だったときには、夫婦で生活費30万円/月以上を浪費していました…こんな消費パターンでしかも子供が2人いるともう、まとまった貯金が難しいですね。

したがって理想的には、

家族の生活費をできるだけ25万円/月くらいで収まるように節約するか、あるいは専業主婦ではなく仕事をみつければドンドンお金が貯まります。

このばあい年間の貯金目標は…

子供なし：貯金 340万円/年〜
子供×1人：貯金 190万円/年〜
子供×2人：貯金 40万円/年〜
子供×3人：節約が必要
子供×4人：共働き必須

年収1000万円＋家賃が自腹（or住宅ローンあり）

年収1000万円の生活レベルと貯金。

つづいて、年収1000万円＋家賃が自腹か、あるいは住宅ローンありのパターン。

生活レベルは可もなく不可もなく、といった生活になります。また、地方に住むのか都心に住むのかでかなり生活水準が変わりますし、夫婦であるのか独身であるのかでも変わりますし、子供の人数でも変わります。

そこで一応の目安を紹介しておきます。

① 都心の生活レベルと貯金は…
「独身なら優雅な生活＆ 3年で貯金1000万目標」
「夫婦は子供が2人いるともうカツカツ」

収入		支出・貯蓄
手取り月収	40万/月	生活費すべて（独身）生活費すべて（夫婦）	20万/月 25万/月
ボーナス（手取り）	夏116万円冬116万円	家賃+光熱費（独身）家賃+光熱費（夫婦）	10万/月 16万/月
		子供の出費	α
手取り合計（独身）手取り合計（夫婦）	712 万/年 724 万/年	支出合計（独身）支出合計（夫婦）	360 万/年 492 万/年＋α
		毎月の貯金（独身）毎月の貯金（夫婦）	10万/月ゼロ
		ボーナス貯金（独身）ボーナス貯金（夫婦）	夏・冬232万夏・冬232万
		貯金合計（独身）貯金合計（夫婦）	352 万/年 232 万/年

注1）給料のもらい方によって変わり、月収が多くボーナスが少ないほど手取りは増えます。上記はボーナス多い想定。
注2）また個人年金・生命保険・介護保険・住宅ローンによる控除でも手取りは増えます。
注3）夫婦はどちらかが専業主婦と想定、子供なし
注4）住宅購入済みの場合は家賃＝住宅ローンとお考えください

東京で「年収1000万円+家賃自己負担 or 住宅ローンあり」だとしたら…

家賃だけで9万円（独身）～15万円（夫婦）の出費がともないます。さらに光熱費、インターネット、駐車場などの出費をふくめるとそれだけでもう、生活レベルはだいぶ落ちますね。

まぁ都心でも田舎にいけば家賃は安くなりますけど…

それでも独身であれば、フツーに生活しているだけでも年間350万円は貯金にまわせます。

また夫婦で共働きじゃなくても、毎月の給料ではチャラになりますがボーナスで補填することができ、結果として赤字にはならないでしょう。

ただし子供がいたら贅沢はできず、節約しなくてはいけないレベル。

このばあい年間の貯金目標は…

独身：貯金 350万円/年〜
子供なし：貯金 230万円/年〜
子供×1人：貯金 80万円/年〜
子供×2人：貯金は難しいため節約必須
子供×3人：共働きじゃないとムリ

家賃を低くおさえて少しでも貯金できるようにしましょう。

いっぽう、

地方に住む場合は？

② 地方の生活レベルと貯金は…
「独身なら余裕、貯金もできる」
「夫婦は質素な暮らしなら問題なし」

地方で「年収1000万円+家賃自己負担 or 住宅ローンあり」だとしたら…

地方に在住であれば家賃が6万円（独身）～11万円（夫婦）で収まります。それに光熱費を追加して7万円（独身）～12万円（夫婦）くらいになるハズ。

地方で生活していると、

独身であろうと夫婦であろうとお金に困らない生活レベルを維持できるハズ。ただし子供のことを考えると、もう少し生活レベルか家賃を低くおさえておきたいところ。

このばあい年間の貯金目標は…

独身　　：貯金 380万円/年〜
子供なし：貯金 280万円/年〜
子供×1人：貯金 130万円/年〜
子供×2人：節約必須
子供×3人：共働きが理想的

家賃を低くおさえて少しでも貯金できるようにしましょう。

年収1000万円だと、家賃や住宅ローンはいくらが理想的？

年収1000万円の生活レベル。

年収1000万円の家賃や住宅ローンは？

独身であれば、家賃or住宅ローンを15万円/月まで出しても生活はリッチな水準で維持できます。ただ家賃は低いにこしたことはありません。できるだけ～家賃10万円/月の物件におさえることをオススメします。

夫婦で共働きであれば、家賃or住宅ローン20万円/月まで出しても生活はリッチな水準で維持できます。ただし子供の養育費などを考えると低いに越したことはありません。くわえて共働きをず〜っと続けられる保証はどこにもありません…できるだけ質素な生活を心がけ、貯金体質にしておきましょう。

夫婦でどちらかが専業主婦・子供なしであれば、家賃or住宅ローン15万円/月でも問題ないレベル。ただし子供が1人でもいると家計はカツカツになります。そう考えると家賃は低いにこしたことはなく、理想的には家賃 or 住宅ローン12万円/月でおさまる物件を探すとよいでしょう（都心ではむずかしいので離れる必要あり）。

ただ、

会社から住宅補助がでる場合には、できるだけ上限いっぱいまで使うことをオススメします。

年収1000万円だと、車はいくらが理想的？

年収1000万円の生活レベル。

年収1000万円のクルマは？

独身であれば、年収と同じくらい（1000万円）のクルマを買っても差し支えありません。「貯金が少なくなる」というだけです。また今後の年収期待値もよく考えましょう。年収1000万円でリストラもなく定年をむかえるのであればOKですが、そうでなければ要注意。

夫婦で共働きであれば、独身とおなじく1000万円のクルマを買っても差し支えありません。

夫婦でどちらかが専業主婦であれば、とてもじゃないですが高級車を買う余裕はありません。フツーのファミリーカーにしておきましょう。わたしなら多くても500万円で予算を組みます。

ただ、

家賃にまわすお金がすくない（独身寮・社宅・実家など）のであれば、どんなクルマを購入しても差し支えありません。

年収1000-1500万円の割合はビジネスパーソンの3.2%

国税庁が発表した「（平成27年）民間給与実態統計調査」によると…

年収900万円超1000万円以下の割合は以下のとおり。

男性 5.0%
女性 0.6%
合計 3.2%

年収1000万円以下の割合が95%超であることを考えると、年収1000-1500万円は高年収の部類となりますね。まぁ年齢にもよりますが…

40歳までに年収1000-1500万円あれば、文句なく高年収といえるでしょう。

ちなみに日本人の平均年収は以下のとおり。

男性の平均年収：520万円（年齢45.4歳）
女性の平均年収：276万円（年齢45.8歳）
男女の平均年収：420万円（年齢45.6歳）

※ 一年を通じて給与所得がある人の平均給与。

年収1000万円の職業・仕事は？

サラリーマン

年収1000万円の職業・仕事。

まずはサラリーマン。採用コースによって年収が違います。

総合職（大卒・院卒）
大企業：課長クラス、一部の企業だけが年収1000万円超
中小企業：たいてい年収1000万円いかずに定年を迎える
一般職/事務職（高卒・短大卒・大卒）
大企業：たいてい年収1000万円いかずに定年を迎える
中小企業：定年まで年収1000万円いかない
※ただし金融や商社業界はもっと早くに到達

たいていの大企業で、なおかつ大卒で総合職として就職すると係長〜課長クラス30歳〜40歳くらいで一部の企業だけが年収1000万円超。企業によって上も下もあります。だいたいのイメージとしてお考えください。