【2018年版】電機メーカー（総合電機・電子部品・半導体メーカーなど）売上ランキング国内TOP30。
2018年3月期あるいは同等の決算報告書から最新の売上ランキングを紹介します。複数の分野にまたがるため、分野ごとのランキングも記事の最後にて別途作成しています。
就職・転職のご参考にどうぞ。
※「ホールディングス=HD」「グループ＝G」と省略しています。
ランキング第30位-21位
【2018年版】電機メーカーの国内売上ランキング。
まずはランキング30位～21位。各分野で知名度のそれなりに高い企業がこのランクに登場します。
- 30位 安川電機｜売上4,485億円、純利397億円
▼福岡県に本社をおく産業用ロボットメーカー。産業用ロボットにおいてはABB(スイス)、ファナック(日)、川崎重工(日)につぐ世界シェアNo.4。平均年収792万円。→公式HP - 29位 日清紡 HD｜5,120億円、純利263億円
▼もともとは紡績をメインとした繊維メーカーであったが、豊富なキャッシュを活かして2000年代にM&Aを繰り返し多角化。現在は①日本無線グループの無線・通信技術製品を中心としたエレクトロニクス事業および世界トップシェアを誇る②自動車用ブレーキ摩擦材事業が収益源となっている。なお日清食品などとは一切関係ない。平均年収762万円。→公式HP - 28位 東芝テック｜5,132億円、純利175億円
▼東芝の連結子会社。POSシステム(コンビニなどにおける販売管理システム)、複合機(MFP)、バーコードシステム、産業用インクジェットヘッド等を手がけている。2012年にはIBMからリテール・ストア・ソリューション事業(通称RSS)を譲受した。POS分野では世界No.1シェア。平均年収803万円。→公式HP - 27位 キーエンス｜5,268億円、純利2,105億円
▼高年収ランキング常連のセンサメーカー。工場を持たないファブレスメーカーであり、利益率は驚異的に高い。特にファクトリーオートメーション(FA)がらみのセンサに強い。平均年収2088万円。→公式HP - 26位 ブラザー工業｜7,129億円、純利500億円
▼愛知県に本社をおくプリンターメーカー。もともとはミシンメーカーであったがその後、FAX・プリンターなどにも多角化。創業当時の「安井ミシン商会」を安井正義ら息子兄弟が継承した際に商号を「安井ミシン兄弟商会」にしたことが現社名「ブラザー」の由来。今となっては海外売上比率が7割を超えるグローバル企業である。平均年収770万円。→公式HP - 25位 ｼﾞｬﾊﾟﾝﾃﾞｨｽﾌﾟﾚｲ｜7,175億円、純利-2,472億円
▼ソニー・東芝・日立製作所の中小型液晶ディスプレイ事業が統合してできた会社。スマホ向け中小型ディスプレイでは世界シェアNo.1であるが、技術的に強みがあるわけではない上に、高コスト体質であるため利益につなげられていない。各企業のお荷物事業がひとつにまとまっただけの会社である。平均年収709万円。→公式HP - 24位 ファナック｜7,265億円、純利1,819億円
▼自動車工場などでつかうロボットアームをはじめとした産業用ロボットメーカー。産業用ロボット分野においてABB(スイス)につぐ世界No.2。1972年に富士通の計算制御部から富士通の子会社として発足したが、現在では同社との資本関係はなく独立している。山梨県に本社をおき、地方企業のなかではダントツに年収が高い。高収益ニッチ企業としても有名である。平均年収1347万円。→公式HP - 23位 ﾙﾈｻｽｴﾚｸﾄﾛﾆｸｽ｜7,802億円、純利771億円
▼半導体メーカーであり、車載マイコンにおいて世界トップクラスのシェアを持つ。2010年にシステムLSI専業のNECエレクトロニクス（NECから分社化）とマイコンに強みのあったルネサステクロノジ（三菱電機および日立製作所から分社化）の2社が合併し誕生。ただし半導体ロジック市場全体をみたときには韓国・米国勢にとおく及ばず弱小との位置付けに過ぎない。また同社は産業革新機構のもとに経営再建中である。近年、回復に一定のめどは立っている。平均年収892万円→公式HP - 22位 小糸製作所｜8,488億円、純利833億円
▼自動車用照明部品、航空機部品などを手がける電機メーカー。トヨタ自動車が筆頭株主となり、同社の持分法適用会社となっている。平均年収678万円。→公式HP - 21位 アルプス電気｜8,583億円、純利473億円
▼電子部品・音響機器・カーナビゲーションなどを手がける電機メーカー。なお2017年にアルパイン（アルプス電気と米モトローラ社の合弁）との経営統合を発表し2019年1月に社名変更。現在は「アルプスアルパイン」となっている。平均年収633万円。→公式HP
ランキング第20位-11位
【2018年版】電機メーカー（総合電機・電子部品・半導体メーカーなど）売上ランキング国内TOP30。
つづいてランキング20位～11位。
- 20位 オムロン｜売上8,599億円、純利631億円
▼京都に本社をおく電機メーカー。センサ技術をコアとした産業用の制御機器やシステム、電子部品のほか、ヘルスケア製品等を展開している。BtoB(法人むけビジネス)が過半を占めるいっぽう、BtoC(消費者むけ)商品でも体温計や血圧計などで有名。平均年収804万円。→公式HP - 19位 ミネベアミツミ｜8,791億円、593億円
▼長野県に本社をおく電機メーカー。ベアリング、モーターなどの製造販売を手がけている。創業当初の社名ミネチュアベアリングを短縮して「ミネベア」となり、2017年に経営統合したミツミ電機の社名をくっつけて現社名となった。社名のとおりミニチュアサイズのベアリングに強みを持ち、同分野において世界シェアNo.1となっている。平均年収700万円。→公式HP - 18位 富士電機｜8,934億円、純利377億円
▼神奈川県に本社をおき、発電プラントなど大型電気機器を主力とする重電機メーカー。古河機械金属・古河電気工業・富士通とともに古河グループ（古河三水会）の中核企業である。なお富士通は1935年に富士電機の一部門が独立して発足した。平均年収751万円。→公式HP - 17位 ｺﾆｶﾐﾉﾙﾀ｜1兆円、純利322億円
▼複写機・プリンタ・電子材料(液晶ディスプレイ向けTACフィルムなど)などを手がけている電機メーカー。2003年に「コニカ」および「ミノルタ」が経営統合して発足した。1兆円企業ではあるが利益率が低く、もっとビジネスの選択と集中をしても良いと思う。平均年収742万円。→公式HP - 16位 ｾｲｺｰｴﾌﾟｿﾝ｜1.1兆円、純利418億円
▼長野県に本社をおく電機メーカー。インクジェットプリンターを始めとするプリンターや、プロジェクタ、パソコンといった情報関連機器、水晶振動子（クォーツ）、半導体などの電子デバイス部品などの製造を行っている。平均年収766万円。→公式HP - 15位 東京ｴﾚｸﾄﾛﾝ｜1.1兆円、純利2,043億円
▼半導体製造装置・ディスプレイ装置などを手がけている装置メーカー。半導体の製造には欠かせない装置メーカーであり、グローバルで半導体需要の高まっていることから業績絶好調(2018年がピークかも)。でもホントに好不調の波が激しい…そもそも半導体市場は景気によって大きくブレるので仕方ないが…平均年収1076万円。→公式HP - 14位 TDK｜1.2兆円、純利634億円
▼フェライトやコンデンサなどを製造販売する電子部品メーカー。スマホむけ電子部品の開発に遅れをとっていたこともあり、リーマンショック直後には一時、苦境に立たされた。しかしその後、事業のリストラ実施や電子部品需要の回復もあり近年は好調を維持している。平均年収816万円。→公式HP - 13位 村田製作所｜1.3兆円、純利1,460億円
▼京都に本社をおく電子部品メーカー。スマホむけ超小型MLCC(積層セラミックコンデンサ)が大ヒットしたこともあり2000年代中盤以降に急成長した企業。10年前にくらべて売上・利益ともに2倍以上となった。MLCC分野において世界シェアNo.1。また上場企業とはいえ創業家の村田家が実権をにぎるオーナー企業としても有名。平均年収744万円。→公式HP - 12位 日本電産｜1.4兆円、純利1,314億円
▼京都に本社をおく電機メーカー。精密小型モーターのほか、３８品目のモーター分野において世界シェアNo.1。電気自動車分野などにおいて今後の成長にも期待できる企業である。創業者の森永CEOは日本の名物経営者としてたびたびテレビにも取り上げられている。平均年収662万円。→公式HP - 11位 京セラ｜1.5兆円、純利817億円
▼京都に本社をおく電子部品メーカー。1946年の創業から一度も赤字になったことがない堅実経営で知られる会社である。また創業者の稲盛和夫 氏は2010年当時に経営破綻していたJALの会長に就任。経営再建に導いた。代表的な著書には「アメーバ経営」「生き方」「京セラフィロソフィー」がある。平均年収667万円。→公式HP
ランキングTOP10
【2018年版】電機メーカー（総合電機・電子部品・半導体メーカーなど）売上ランキング国内TOP30。
つづいてランキングTOP10。
10位 リコー｜売上2兆円
プリンター・FAX・デジカメ製品などを手がけている電機メーカー。
とくにオフィス向けのプリンターにつよく、商品の導入だけでなく消耗品（トナーなど）の販売や、メンテナンスサービスまで一貫して行っている。
リコーにおいてはこれらオフィス関連を手がけている「事務用機器事業」の売上高比率が9割弱であり、他プリンターメーカーと違いほぼオフィス用機器専業の形をとっている。が、近年はこのメイン事業の業績が低迷しているため苦しい状況。売上規模だけはデカイものの、利益率は低いという典型的な悪いビジネスサイクルに陥りつつある。
なお市場全体をみても事務用機器ビジネスはペーパーレス化などで市場自体が減退しており、リコーだけの問題ではない。ライバルメーカーの米HPやキャノン、富士ゼロックス、コニカなどもリコーとおなじく事務用機器事業において利益率が低迷している。
このような状況なので事業の構造改革が必須であり、2017年度からの中期経営計画では「リコー再起動」をかかげた。とくにコスト構造改革、ソリューション強化、商用・産業印刷などオフィス以外の印刷事業を強化することを謳っている。
平均年収805万円。純利▲1,353億円。→公式HP
9位 シャープ｜売上2.4兆円
台湾・鴻海精密工業（略称：ホンハイ）傘下の電機メーカー。
液晶テレビを発明したメーカーであり、2000年代前半まで先行者利益で絶好調だった。しかしその後、中韓メーカーの台頭や国内ライバル企業との価格競争激化によってまったく稼げなくなり経営危機におちいる。
結局2016年にホンハイが3分の2の株を取得し救済され、日本の大手電機メーカーとしては初の外資傘下の企業となった。
現在は事業リストラの効果もあり、一時期よりはだいぶマシな経営状況になってきたが、それでも泣かず飛ばずといった感じで成長の余力が感じられない。売上規模は大きいが、イマイチなメーカーであることには変わりない。
なにか新たなモノを発明すればまた一気に持ち直すのだろうけど…今のところ気配なし。
平均年収753万円。純利702億円。→公式HP
8位 日本電気(NEC)｜売上2.8兆円
大手電機メーカー。報道などでは総合電機メーカーとまとめられる（他に日立・三菱電機・富士通・シャープ・東芝・パナソニック・ソニー）。
パソコン・携帯電話などのハードウェアからITシステム開発といったソフトウェアまで、幅ひろい分野に展開している。
ただ同社はSI(システムインテグレーション)の売上比率が高く、ハード事業はその延長としての位置づけ。したがって一般的には富士通やNTTデータ、日本IBM、大塚商会などと同列にSIerやIT企業として見られることが多い。
総合電機メーカーに共通するコメントだが、売上規模の割りにたいした利益をあげていない。もっと頑張って欲しいところである。
平均年収789万円。純利458億円。→公式HP
7位 東芝｜売上3.9兆円
総合電機メーカー8社の一角。※ただし最近は除外され総合電機7社とする場合もおおい。
ご存知のとおり2015年ごろ利益水増し不正会計問題をおこしたことでブランドにおおきく傷がついた。
それだけならまだしも、原子炉関連の米子会社ウェスティングハウス・エレクトリック・カンパニー（以下、WEC）において8000億円以上の巨額損失を計上し2017年3月期の決算では最終赤字が1兆円をこえるなど、とんでもない事態に発展している。
このこともあり、さまざまな事業を売却・撤退し事業リストラを実施している。とくに儲かっていなかった白物家電（テレビ・家電・携帯電話・パソコン）ビジネスから撤退。
また、それなりに稼いでいた半導体事業も売却が予定されている。
そうすると東芝には何も残らないかのような気もするが…
残した電子部品（HDDなど）の他、原子炉・重電機・軍事機器・鉄道車両など、BtoB(対法人むけ)の重工業分野を重点的に取り組む。
そういった意味で大手重電3社（日立製作所、東芝、三菱電機）の一角としたほうがシックリくる。
なお2018年3月期の利益は、半導体事業からの安定収益のほか、いったんは減損処理した米WECの資産や債権売却による戻りなどもあり純利8,040億円というとんでもない数字になった。
平均年収815万円。純利8,040億円。→公式HP
6位 キヤノン｜売上4兆円
プリンターおよびカメラを主力とする電機メーカー。
各種プリンターにおいては米Hewlett Packard (HP)に次ぐ世界シェアNo.2。ちなみにプリンターにおける世界シェアは以下のとおり(出所：International Data Corporation)。世界No.4までで世界シェアの85％程度を占める寡占市場となっている。
▼プリンターの世界シェア
- 米Hewlett Packard・・・36.5%
- キャノン (日本) ・・・23.1%
- セイコーエプソン (日本)・・・19.8%
- ブラザー工業 (日本)・・・7.5%
またカメラにおいては言うまでもなく世界シェアNo.1。ほか日系メーカー4社で世界シェアの約45％を占めている。
▼カメラの世界シェア ※各社のカメラ部門の売上をもとに算出
- キャノン・・・20%
- ソニー ・・・11%
- ニコン・・・7%
- 富士フィルム・・・7%
- オリンパス・・・1%
プリンターはペーパーレス化などで厳しい状況ではあるが、ライバル企業たちも同じように苦しい。市場が先細っていく運命は免れないだろう。
またカメラはスマホに取って代わりまったく売れない…のかと思いきや決してそうでもない。デジカメ市場は確かに低迷しているが、上級アマチュアモデルや高品質カメラの需要は底堅い。
さらに将来的には車の自動運転の重要な技術としてセンサー/カメラが挙げられているため、ひょっとしたら大化けするかも(その前にソニーが来る)。
ということで足元はそんなに楽観できる状況ではないが、なんとか頑張ってほしいところ。
平均年収782万円。純利2,419億円。→公式HP
5位 富士通｜売上4兆円
総合電機メーカーの一社として数えられるが、現在は電機製品というよりもITサービス(システムインテグレーション)を中心としたIT企業と見るほうが適切。
1923年に古河電気工業と独シーメンス社が発電機と電動機を日本で国産化するため合弁会社「富士電機製造株式会社」を設立したことがルーツ。同社は1935年に富士電機の一部門が独立する形で発足した。
その後、ルーツの富士電機（売上18位を参照）よりも大きくなったのはご承知のとおり。古河機械金属・古河電気工業・富士電機とともに古河グループ（古河三水会）の中核企業となっている。
近年は儲かっていなかったBtoC(消費者むけ)のお荷物事業を次々と事業リストラしているため、売上は縮小傾向。5年前まで売上4.7兆円ほどだった。カーナビ子会社（富士通テン）はデンソーに、パソコン事業はレノボグループに、ニフティはノジマにそれぞれ売却するなど構造改革を進めている。
そして同社のつよみを発揮できるITサービスに経営資源を集中させ、利益率重視の経営方針に舵をきっている。
ハードよりもソフトウェアへ、という経営戦略は正しいと信じたい。
平均年収790万円。純利1,693億円。→公式HP
4位 三菱電機｜売上4.4兆円
総合電機メーカー8社のひとつ。1921年、三菱造船(現・三菱重工業)より独立する形で設立された。現在では家電から重電、人工衛星まで幅広い分野に展開している。
同社は消費者むけ(BtoC)製品よりもBtoB(法人むけ)のインフラ・産業システムにつよいため景気に左右されにくく、ほか総合電機メーカーよりも利益率高いのが特徴。
日立製作所・東芝とともに「大手重電3社」と報道に用いられることもある。今後とも安定した収益に期待したい。
平均年収792万円。純利2,718億円。→公式HP
3位 パナソニック｜売上7.9兆円
日本の消費者にはなじみの総合電機メーカー。大手家電3社(ソニー・シャープ・パナソニック)と報道で用いられることもある。
従来からBtoC事業が中心となっていたため、リーマンショック直後に巨額損失を出して以来、厳しい経営状況がつづいている。
とくにパナソニックは三洋電機の完全子会社化をはじめとして、薄型テレビ、携帯、リチウムイオン電池などにたいして多額の投資を行ってきたが、あまり成功しているとは言い難い状況。
現在これらの事業で減損処理を行い、事業のリストラが急務となっている。
これからの展開として、安定した収益を見込めるBtoB事業も強化していく方針であるが、そんなにすぐに上手くいくとは思えない。
効率的に利益を上げているとは言えず、資本をうまく使えていない。迷走している感の強いメーカーである。
平均年収767万円。純利2,360億円。→公式HP
2位 ソニー｜売上8.5兆円
総合電機メーカー8社の一角ではあるが、旧来のテレビや携帯電話などハード面ではまったく上手くいっておらず、ゲーム・映画・音楽・金融(ソニー損保など)事業が業績をささえている。
あと、あまり知られてないが、子会社のソニーセミコンダクタソリューションズの手がけているCMOSイメージセンサ（スマホなどに搭載されている）において世界シェア40％超。今後、車の自動運転に搭載されるとさらに飛躍するかもしれない。
足元の業績だけみるとゲーム・音楽事業の好調で2011年度の巨額赤字以来、V字回復を成し遂げたかに見えるが…。
正直いってもっと事業のリストラに取り組んでもいいと思う。
平均年収1013万円。純利4,907億円。→公式HP
1位 日立製作所｜売上9.3兆円
総合電機メーカー8社のひとつであり、売上規模において国内最大。重電3社（日立・三菱電機・東芝）と報道で用いられることもある。
白物家電（冷蔵庫・洗濯機など）も手がけてはいるが、同社の収益の柱となっているのは電力システム、社会・産業システムと情報通信システム事業などのBtoBを主体とするビジネスである。
なお原発関連では2011年の福島原発事故以降、東芝と同様に苦しんでおり2019年3月期決算においてイギリス原発計画凍結にともなう減損3000億円を見込んでいる。
経営に影響のでない範囲であれば問題ないが、3000億円は全社利益がすべて吹っ飛んでしまいそうなインパクトである。さらに原発関連のウミをすべて出し切ってない可能性もあり、今後の動向には注視が必要。
平均年収871万円。純利3,629億円。→公式HP
データ補足
総合電機メーカー8社
- 日立製作所・・・売上9.3兆円、純利3,629億円
- ソニー・・・8.5兆円、純利4,907億円
- パナソニック・・・7.9兆円、純利2,360億円
- 三菱電機・・・4.4兆円、純利2,718億円
- 富士通・・・4.0兆円、純利1,693億円
- 日本電気(NEC)・・・2.8兆円、純利458億円
- シャープ・・・2.4兆円、純利702億円
※東芝はいろいろあって純利益8,040億円という、実態を反映していない数字になるため総合電機メーカーの枠から除外した。
重電メーカー6社 (大手3社+α)
- 日立製作所・・・9.3兆円、純利3,629億円
- 三菱電機・・・4.4兆円、純利2,718億円
- 東芝・・・3.9兆円、純利8,040億円※特殊事情あり
- 富士電機・・・8,934億円、純利377億円
- 明電舎・・・2,418億円、純利202億円
- 日新電機・・・1,270億円、純利192億円
カメラ業界の世界シェア
※各社のカメラ部門の売上をもとに算出。正確に取れなかったためラフなデータである点はご了承を。
日本勢だけで45％超の市場シェアを占める。
- キャノン・・・20%
- ソニー ・・・11%
- ニコン・・・7%
- 富士フィルム・・・7%
- オリンパス・・・1%
- その他
●世界市場規模は約5.5兆円
プリンターの世界シェア
出所：International Data Corporation。
世界No.4までで世界シェアの85％程度を占める寡占市場である。
- 米Hewlett Packard・・・36.5%
- キャノン (日) ・・・23.1%
- セイコーエプソン (日)・・・19.8%
- ブラザー工業 (日)・・・7.5%
産業用ロボットの世界ランキング
※各社の2017年度決算におけるロボット事業の売上のみを抽出して比較。為替は期中の平均レートを使用。
- ABB(スイス)・・・85億ドル
- ファナック・・・22億ドル
- 川崎重工業・・・18億ドル
- 安川電機・・・15億ドル
- KUKA(独)・・・14億ドル
センサー業界の日系プレイヤー
- 光電センサ・変位センサ・近接センサ：キーエンス、オムロン、パナソニックデバイスSUNX
- 自動車向けセンサ：デンソー、パナソニックエレクトロデバイス、日本特殊陶業など
- CMOSイメージセンサ：ソニー
- 防犯・自動ドアセンサ：オプテックス
