不動産会社（ディベロッパー等）の平均年収ランキング50【2019年版】

【2019年版】不動産会社（ディベロッパー・投資用マンション販売会社など）の平均年収ランキング。この記事では平均年収1000万円を超える企業7社および、ランキングTOP50までを紹介します。2018年3月期あるいは同等の有価証券報告書からくる、最新の平均年収ランキングです。

就職・転職のご参考にどうぞ。

※「ホールディングス=HD」と省略。

【2019年版】不動産会社の平均年収ランキングTOP50

平均年収だけでなく業種、平均年齢、平均勤続年数、従業員数、売上高、当期純利益も掲載しておく。ちょっと見にくいけどご了承を…

1～25位

26～50位

上位にランクインしているのは、いわゆる大手企業ではなくほとんど誰も知らない企業と思われるため少し説明を。

平均年収が高い不動産会社の特徴、および理由

平均年収の高い企業にはいくつか、特徴というか理由がある。その点について簡単に解説を。

1. 不動産ミニバブルにより業績好調

給料の高い企業は一般的に業績も良い傾向にある。

不動産価格は2014年頃から首都圏でとくに高騰し、現在まで「不動産ミニバブル」となっている。理由は東京オリンピック・マンション投資の活発化・金余りなどイロイロあるが、景気が上むけば一般的に不動産は売れる。

近年の不動産会社（ディベロッパーなど）の業績は総じて好調。

したがって年収に反映される。

たとえば不動産会社・年収ランキングNo.1「ヒューリック」の年収推移を見てみよう。

• 2018年3月期・・1530万円（39.8歳）
• 2017年3月期・・1418万円（40.2歳）
• 2016年3月期・・1295万円（40.7歳）
• 2015年3月期・・1267万円（40.6歳）
• 2014年3月期・・1120万円（42.6歳）
• 2013年3月期・・1086万円（43.6歳）

このようになっている。で、ヒューリックの当期純利益は2014年3月期くらいから上向き、たった5年の間に約3倍増しになった。

このことからも業績が年収に与えるインパクトは多大であることが伺える。

逆もまた然り。儲かっていない企業は当然のことながら薄給になりがち。給料うんぬんの前に、存続する価値のない万年赤字企業はドンドン淘汰されていくのが経済原則である。

2. 大手ディベロッパーである

不動産会社は大手ディベロッパーであれば平均年収もそれなりに高く、さらに年収も安定している。これらの企業は多少、体育会系であることは否めないが総じて仕事量に見合った年収レベルである。

不動産業界は平均勤続年数を見るとそれなりに企業の良し悪しがわかる（就職・転職の観点という意味で）。

平均勤続年数10年を下回るような企業はブラック臭がするので却下。それなりに長く、ヌクヌクと勤めることを前提とするなら平均勤続年数15〜20年くらいは欲しいところである。

ディベロッパー大手7社の年収ランキング

ディベロッパー大手7社（メジャー7）とは以下の会社を指す。いちおう年収ランキング形式にして示しておく。企業情報や年収に関する詳細コメントは次章で解説している。

大京＝オリックスG

※ ホールディングス会社（●●HDと表記）の年収は参考値程度にお考えを。

不動産会社の年収ランキングTOP20の解説

不動産会社（ディベロッパーなど）では順当に大手企業が年収ランキング上位にいる。ただし例外も一部あるため、TOP20については企業の補足とコメントをしておく。

1位 1530万円・・ヒューリック（39.8歳）

No.1の「ヒューリック」。中堅ディベロッパーでありながら年収ランキングでは三菱地所などを押しのけてNo.1を獲得。

とくに2013年ころから業績が上向き2016年～2018年3月期の業績はまさに絶好調。不動産業界は全体的にバブルっぽい感じになっていてどの企業も好調だが、ヒューリックはその中でもさらに絶好調。たった5年の間に当期純利益は約3倍増しになった。

▼過去の年収推移をみると、ここ数年とくに上昇しているのが見てとれる（下）。5年前にはランク外だったのに凄い（汗）

• 2018年3月期・・1530万円（39.8歳）
• 2017年3月期・・1418万円（40.2歳）
• 2016年3月期・・1295万円（40.7歳）
• 2015年3月期・・1267万円（40.6歳）
• 2014年3月期・・1120万円（42.6歳）
• 2013年3月期・・1086万円（43.6歳）

なぜ短期間にこんなにも年収あがったのか？

理由は簡単で最近の好業績をうけてボーナスが弾み、平均年収もあがったから。ただそれだけ。

不動産業界はどの企業も年収の振れが激しく、不動産景気の上下によって大きく上下する。売れないときはどれだけ営業を頑張っても売れない。逆も然り。

そして成果によっては年収2000万円すらも超える、それが不動産営業の魅力（ただしキツイけど）。今みたいな不動産ミニバブル状態がつづけば、営業マンはさほど頑張らなくても数字を出せるのじゃないかと思う。

でも平均勤続年数5年未満ってブラック企業臭がすごい…。要注意。

2位 1368万円・・日本商業開発（42.1歳）

No.2の「日本商業開発」は不動産会社ではあるけど、ディベロッパーではない。

商業施設になる前の土地を買ってディベロッパーなりに転売するJINUSHIビジネス（HPより）を展開したり、不動産リート運用を手がけている。

まるで金融会社あるいは、土地ヤクザのような感じ。

で。

従業員が37名しかいない会社である上に、業績の上下がジェットコースター並みに激しいので年収もおおきく振れる。

たとえば2016年3月期に平均年収1741万円になるなど、安定感がまるでない。でも不動産会社はどこもそんな感じなので仕方ないか…。

• 2018年3月期・・1368万円（42.1歳）
• 2017年3月期・・980万円（41.5歳）
• 2016年3月期・・1741万円（44.7歳）
• 2015年3月期・・1000万円（47.1歳）
• 2014年3月期・・1017万円（46.5歳）

3位 1229万円・・三菱地所（40.8歳）

三菱グループの総合ディベロッパーであり、大手7社の一角。不動産会社としては三井不動産につぐ国内No.2の規模をほこる。総合ディベロッパーとしての開発実績は数知れず。近年の代表的なものにはオフィスビル「丸ビル」「新丸ビル」「丸の内オアゾ」「丸の内永楽ビル」などなど。丸の内につとめるサラリーマンやOLにはお馴染みのビルばかり。

規模では三井不動産におよばないものの、年収ランキングでは堂々のNo.3に。

2017年・2018年の好調な業績によって年収も上昇しており、5年前にくらべて200万円以上も年収UPした。

なお当期純利益は5年前（2014年3月期）から約10倍増している･･･ちょっとフツーではあり得ないのだけど、これも近年の不動産ミニバブルのお陰か。

• 2018年3月期・・1229万円（40歳10ヶ月）
• 2017年3月期・・1190万円（40歳9ヶ月）
• 2016年3月期・・1163万円（40歳9ヶ月）
• 2015年3月期・・1130万円（40歳9ヶ月）
• 2014年3月期・・1007万円（40歳8ヶ月）

ブラック企業のおおい不動産業界において平均勤続年数17.1年は立派である。年収だけでなく、総合的にすばらしい会社と言える。

4位 1194万円・・東急不動産HD（45.3歳）

東急不動産・東急コミュニティー・東急リバブル・東急ハンズなどを傘下に持つ持株会社。オフィスビル「東急ビル」ブランドや商業施設、都市開発、住宅、賃貸だけでなく。ホテル事業～フィットネスクラブ・ゴルフ場・東急ハンズまで手がける総合ディベロッパー。

東京のヒトにはなじみの「東急電鉄」を中核企業とした、企業グループのひとつですね（通称：東急グループ）。

なお東急不動産はほかの不動産会社のように利益が10倍増になったりしない。不動産業界のなかでも安定感のある会社。

年収は40歳・管理職で1000万円が見えるものと推測。

• 2018年3月期・・1194万円（45.3歳）
• 2017年3月期・・1178万円（45.3歳）
• 2016年3月期・・1213万円（45.4歳）
• 2015年3月期・・1212万円（46.2歳）
• 2014年3月期・・1041万円（42.7歳）

※年収が年によって±100万円くらい変わるのはどの企業にもあることなのでご安心を。

5位 1112万円・・三井不動産（40.9歳）

国内最大手の不動産ディベロッパーであり、戦後一貫して不動産会社において売上1位に君臨している。三井住友銀行、三井物産とともに三井グループの御三家である。

個人むけのキツイ営業は販売子会社でやっているため、本体はそんなに無茶苦茶ツライ仕事ではないハズ。でも平均勤続年数が11.7年しかないのは気になる。

この規模でこの年収であればフツーは平均勤続20年とかになるのだけど…

年収は40歳・管理職で1000万円が見えるものと推測。東急不動産HDに劣っているのは平均年齢が低いためであり、実際の年収はおおきく変わらないだろう。

• 2018年3月期・・1112万円（40.9歳）
• 2017年3月期・・1141万円（41.2歳）
• 2016年3月期・・1128万円（41.1歳）
• 2015年3月期・・1121万円（41.1歳）
• 2014年3月期・・1101万円（41.3歳）

6位 1035万円・・ランドビジネス（46.9歳）

No.6の「ランドビジネス」は不動産賃貸などを手がける会社。不動産会社としての規模は小さいながら、比較的安定した収益をあげている。

なお決算時期が9月と変則的であるため他とあわせるために、2017年9月期の平均年収数字をランキングでは使用している。

なお平均年齢が他よりも高いため年収も高めに出ているが、40歳・管理職で900万円くらいの年収となるだろう。

• 2018年9月期・・1101万円（47.3歳）
• 2017年9月期・・1035万円（46.9歳）
• 2016年9月期・・1029万円（45.5歳）
• 2015年9月期・・1145万円（45.1歳）
• 2014年9月期・・1148万円（46.7歳）

7位 1013万円・・野村不動産 HD（平均年齢45.2歳）

野村ホールディングス系の総合不動産会社。分譲マンション「プラウド」シリーズで有名。

勤続年数は野村不動産HDでの勤続年数であり、通算ではないことにご注意を。持株会社は通常、グループ会社からの出向者がほぼ100％であるため単体の勤続年数は3年前後になるのが普通。参考にならない。

年収は40歳・管理職でも1000万円に到達しない。仮に40歳・管理職だとしたら850-900万円くらいだろう（業績によるが…）。

• 2018年3月期・・1013万円（47.3歳）
• 2017年3月期・・951万円（44.7歳）
• 2016年3月期・・1015万円（45.4歳）
• 2015年3月期・・999万円（44.2歳）
• 2014年3月期・・995万円（44.7歳）

8位 992万円・・いちご（42.4歳）

2000年創業。不動産リートおよび私募不動産ファンドをはじめとし、メガソーラー等のクリーンエネルギー事業も展開している。社名は一期一会（いちご いちえ）に由来する。

オフィスリート「いちごオフィス」、ホテルリート「いちごホテル」、グリーンインフラリート「いちごグリーン」などのJ-REITで知られている。

J-REITの好調により売上・利益共に5年足らずの間に急成長したが、給料はまったく変わっていない…。勤続年数なども総合して考えると決してオススメの就職・転職先とは言えない。

他に給料の高い会社はたくさんある。

• 2018年2月期・・992万円（42.4歳）
• 2017年2月期・・951万円（44.7歳）
• 2016年2月期・・1015万円（45.4歳）
• 2015年2月期・・999万円（44.2歳）
• 2014年2月期・・995万円（44.7歳）

9位 955万円・・平和不動産（41.6歳）

賃貸および不動産ディベロッパー事業をてがける会社。不動産業界では中堅に位置する。

安定感

• 2018年3月期・・955万円（41.6歳）
• 2017年3月期・・923万円（41.7歳）
• 2016年3月期・・906万円（41.1歳）
• 2015年3月期・・908万円（40.9歳）
• 2014年3月期・・888万円（40.9歳）

10位 936万円・・ダイビル（39.6歳）

1923年（大正12年）創業の老舗不動産ディベロッパー。海運大手・商船三井の子会社である。社名は彼らの保有ビルであった「大阪ビルヂング（現：ダイビル）」にちなむ。

オフィスビルや商業施設の開発をてがけており、「ダイビル」ブランドで大都市を中心に展開している。

開発を手がけた物件からの賃貸収入で成り立っているため、急成長はしないものの収益は安定している。

• 2018年3月期・・936万円（39.3歳）
• 2017年3月期・・938万円（39.3歳）
• 2016年3月期・・924万円（38.5歳）
• 2015年3月期・・959万円（38.6歳）
• 2014年3月期・・963万円（38.1歳）

11位 917万円・・東京建物（41.8歳）

明治29年創業の不動産ディベロッパー。ディベロッパー大手7社（メジャー7）の一角をなす。

• 2017年12月期・・917万円（41.8歳）
• 2016年12月期・・955万円（41.6歳）
• 2015年12月期・・982万円（41.0歳）
• 2014年12月期・・907万円（40.9歳）
• 2013年12月期・・857万円（40.5歳）

12位 916万円・・プロパスト（38.1歳）

おもに首都圏の分譲住宅、賃貸、中古マンション住宅売買などを手がけるマンションディベロッパー。とくに企画力・デザイン力を売りにしており、賃貸開発マンション「コンポジット」「グランジット」のブランドで知られる。

不動産会社としては中小規模で、昭和62年創業と不動産業界のなかでは比較的あたらしい会社である。

年収は近年の業績回復にともなって大幅UPしている。不動産ミニバブルの恩恵と言っても過言ではない。※2014年5月期の純利益1.8億円→ 2018年5月期7.2億円（純利4倍増）。

• 2018年5月期・・916万円（38.1歳）
• 2017年5月期・・858万円（37.6歳）
• 2016年5月期・・748万円（37.6歳）
• 2015年5月期・・747万円（36.4歳）
• 2014年5月期・・705万円（37.7歳）

13位 913万円・・プロスペクト（46.6歳）

マンション分譲、不動産販売などを手がける。不動産会社としては小規模ながら経営基盤は良好。首都圏を中心に「グローベルマンション」ブランドなどを展開している。

• 2018年3月期・・913万円（46歳7ヶ月）
• 2017年3月期・・665万円（45歳10ヶ月）
• 2016年3月期・・653万円（45.4歳）
• 2015年3月期・・763万円（44.9歳）
• 2014年3月期・・703万円（44.5歳）

14位 894万円・・ﾌﾟﾚｻﾝｽｺｰﾎﾟﾚｰｼｮﾝ（30.6歳）

近畿圏を地盤とする不動産ディベロッパー。おもに大阪・京都・神戸などで新築分譲マンション・投資マンションを展開しており、近年は近畿圏等における新築分譲マンションの会社別供給ランキングで首位になっている。

• 2018年3月期・・894万円（30.6歳）
• 2017年3月期・・863万円（30.7歳）
• 2016年3月期・・851万円（30.8歳）
• 2015年3月期・・807万円（29.9歳）
• 2014年3月期・・789万円（30.0歳）

15位 879万円・・ロードスターキャピタル（46.9歳）

2012年創業の若い不動産会社、2017年9月に東証マザーズ上場を果たした。

オフィスビルなどへの不動産投資を中心としたビジネスを展開するほか、最近流行りのクラウドファンディング（不動産特化型）なども手広くおこなっている。

おもに東京23区でテナント不在の中小規模物件、管理不十分な物件を割安価格で買い取り、手直ししたうえで販売あるいは賃貸して収益をあげるスタイルで手堅く収益をあげている。ようは中小オフィスビル・テナントの転売屋である。

なお2017年に上場したばかりなので過去の年収データは無い。

16位 854万円・・日本エスリード（32.0歳）

大手ディベロッパーの森トラスト（非上場）の連結子会社で、森トラストが過半の株を保有している。でも子会社の日本エスリードはいちおう東証一部上場企業。近畿圏を中心に社名にもなっている「エスリード」ブランドで分譲マンションの販売を行っている。

17位 854万円・・ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ･ﾘﾝｸ･ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ（30.3歳）

東京23区をメインに投資用コンパクトマンションの企画、開発、販売をおこなっている不動産会社。2002年創業、2017年12月に東証マザーズに上場を果たした。「アルテシモ」シリーズを主力商品とする。なお2017年に上場したばかりなので過去の年収データは無い。

18位 849万円・・NTT都市開発（43.2歳）

NTTの子会社で、NTTグループ唯一の総合不動産会社。中堅ディベロッパーである。

1986年にNTTグループの電話局跡地などの遊休地開発を目的に設立された。現在では全国主要都市でのオフィスビル賃貸を主力事業としており、さらにマンションなど住宅分野にも参入している。業績の安定感ではさすがNTTグループといったところ。

• 2018年3月期・・849万円（43.2歳）
• 2017年3月期・・857万円（43.0歳）
• 2016年3月期・・867万円（43.3歳）
• 2015年3月期・・860万円（43.1歳）
• 2014年3月期・・862万円（43.2歳）

19位 834万円・・京阪神ビルディング（45.8歳）

オフィスビルならびにウインズ（場外勝馬投票券発売所）の建物を建設・管理する不動産会社。1948年に京阪神急行電鉄（現・阪急電鉄）の子会社『京阪神競馬』として創業。現在、阪急電鉄との資本関係は無い。

競馬場のウインズについてはJRA（日本中央競馬）が同社より賃貸しており、グループ売上の23%前後をJRAに頼っている。あるいは既得権とも言える。残りはオフィスビル事業。

• 2018年3月期・・834万円（45.8歳）
• 2017年3月期・・838万円（45.2歳）
• 2016年3月期・・847万円（45.9歳）
• 2015年3月期・・798万円（45.2歳）
• 2014年3月期・・785万円（44.6歳）

20位 824万円・・飯田グループ HD（41.5歳）

飯田グループは6社（一建設、飯田産業、東栄住宅、タクトホーム、アーネストワン、アイディホーム）が経営統合して発足した共同持株会社。戸建て販売メイン。マンションも手がけているが売上の9割を戸建てが占める。

なんと国内売上では不動産業界2位。でも就職するなら大手ディベロッパー7社のほうが圧倒的に良い（世間体の観点から）。なお傘下におく企業でもっとも売上規模のおおきい「一建設」でも売上3,000億円に満たない。

不動産会社にまつわる、よくある勘違いについて

最後にひとつ補足を。

就活生の中で不動産会社にまつわる良くある勘違いに以下のようなものがある。

• 不動産会社ってテレアポ・飛び込み営業ばかりのツライ仕事なんじゃないの？
• 不動産業界はブラックって聞くから辞めておこう…
• ノルマがキツそう
• なんとなく嫌だ…

でもこれらは半分正解で半分間違っている。

「不動産会社＝テレアポ営業（ノルマきつい）」のようなイメージがあるが、実際には会社による。

1. 三井不動産のような大手ディベロッパーは、個人むけ営業を子会社化しているため本体の営業はBtoB（法人むけ）主体である。したがって仕事はそれなりで、離職率もそこまで高くはない。
2. ガチの個人むけ不動産販売会社はイメージどおりキツイ仕事である。離職率が高いため平均勤続年数を見れば一発でわかる。

ということで。

繰り返しになるが不動産業界は平均勤続年数を見るとそれなりに企業の良し悪しがわかる（就職・転職の観点という意味で）。

「平均勤続年数が長い＝優良企業」と考えて差し支えない。できれば平均勤続年数15~20年の会社を選びたいところ。

参考記事

• 不動産営業マンの仕事が「きつい・ブラック・激務」といわれる理由
• 【2018年】不動産・マンション会社の国内売上ランキングTOP30
• BtoBのルート営業が圧倒的に楽だと思う3つの理由