【2019年版】金融業界の平均年収ランキング50

【2019年版】金融業界(証券会社・銀行・保険会社・リース・クレカ会社など)の平均年収ランキング。

この記事では平均年収1000万円を超える企業17社および、ランキングTOP50までを紹介します。

2018年3月期あるいは同等の有価証券報告書からくる、最新の平均年収ランキングです。

就職・転職のご参考にどうぞ。

※「ホールディングス=HD」「フィナンシャルグループ=FG」と省略。

【2019年版】金融業界の平均年収ランキングTOP50

平均年収だけでなく業種、平均年齢、平均勤続年数、従業員数、売上高、当期純利益も掲載しておく。ちょっと見にくいけどご了承を…

1~25位

26~50位

ここでひとつ注意点を。

非上場企業は年収データを開示しておらず、とくに外資系企業(非上場が多い)に抜けがある点はご了承を。

実際には平均年収1000万円を超える企業はまだまだある。

あとはJCBや日本生命などの日系非上場企業もランキングから抜けているが年収高い。

平均年収が高い企業の特徴、および理由

平均年収の高い企業にはいくつか、特徴というか理由がある。その点について簡単に解説を。

1. 金融持株会社(ホールディングス会社)である

じつは平均年収1000万円を超えるような金融会社の大半は、持株会社(ホールディングス会社)となっている。

たとえば平均年収1000万円超の金融会社だと以下の会社が該当する。

なんとランキング1位のマーキュリアインベストメント、5位のジャフコをのぞいて全てが金融持株会社となっている。

とは言え金融持株会社化は2000年代から金融業界における一つのトレンドになっている。いずれ全ての銀行がそうなるかもしれない。

でもじつは持株会社も同業他社とたいして年収に違いは無い。

たとえば地銀を傘下におく九州FGや、めぶきFGは年収の高い企業のように見えるが実際には決してそんなことはない。ほか地銀と比較しても似たりよったりである。

なぜ金融持株会社の平均年収は高くなる?

では、なぜ持株会社の平均年収が高くなるかというと…

持株会社にはリテール営業などを担当する一般職が少ないから。さらに従業員は管理職以上のおっさんばかりで構成されており、結果として高年収となる。

たとえば、

  • 部長50歳 年収2000万円
  • 次長45歳 年収1500万円
  • 課長40歳 年収1200万円
  • 役付き35歳 年収1000万円
  • 一般職アシスタント30歳 年収400万円
    ⇒ 平均年収1220万円、平均年齢40.0歳、従業員数5人

こんな感じの人員構成だと平均年収1220万円・平均年齢40.0歳になることがわかる。

そして、このような人員構成の部署なりグループが10個あると従業員数50人の持株会社で平均年収1220万円となるだろう。

したがって大卒総合職の年収を考えるのであれば、持株会社の年収は参考になる。いっぽうで一般職などヒラ社員の年収を見るには不適切。まったく当てにならない。

逆にいうと持株会社にしていない金融会社で平均年収ランキングTOP50に入るような企業は総合職・一般職とわず確実に年収高い。

2. 業績が良い、利益率が高い、高い付加価値を生んでいる

給料の高い企業は一般的に業績も良い傾向にある。

たとえば投資ファンドの運用は個人の力によるところが大きいので、利益を上げれば従業員に気前よく還元する。

あるいは三大メガ損保や、大手生保のような安定的な収益を確実にうむ企業も従業員に気前よく還元できる。

逆もまた然り。儲かっていない企業は当然のことながら薄給になりがち。給料うんぬんの前に、存続する価値のない万年赤字企業はドンドン淘汰されていくのが経済原則である。

泥舟に乗ってしまわないように、せめて就職・転職する先の企業の経営状況くらいはしっかりと見ておこう。

金融会社で年収の高い業界、低い業界

なお金融会社の中でも細かい業界別に年収ランキングをつくるとしたら、

高年収「儲かっている投資ファンドおよび外資系金融>>三大メガ損保>大手生保>メガバンク>信金大手>>大手~準大手地銀>その他」低年収

といった感じになる。これは大卒総合職の基準であり、一般職・事務職は正直なところよく分からない。あとはその企業の業績によって毎年違う(±100万円くらいは簡単に変わる)。

もちろん企業によって違うので要、個別検証。

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その他、理由を挙げればキリはない。平均年齢が高ければ平均年収も高くなるし、あとはもともとの企業のポリシーもある。

でも概ね上記3つの理由でたいていは説明がつくと思う。

業種別の年収ランキング

金融会社といっても銀行からリースまで多岐にわたる。そこで大まかに各業種ごとのランキングも整理しておく。

銀行(メガバンク・信金・地銀)

証券会社

損保・生保会社

※日本生命は上場会社では無いためデータなし。でも生保業界のなかでは一番年収高い。

その他(投資ファンド・リースほか)

金融業界の年収ランキングTOP20の解説

金融業界(証券会社・銀行・保険会社・リース・クレカ会社など)では順当に大手企業が年収ランキング上位にいる。ただし例外も一部あるため、TOP20については企業の補足とコメントをしておく。

1位 1822万円・マーキュリアインベストメント(41.0歳)

投資ファンド、つまり顧客からお金を集めて、それを増やすべく運用する企業。証券会社である。たとえば「事業投資」「不動産投資」「リース投資」「インフラ投資」などを手がけている。

売上・利益の規模からすると信じられない年収かもしれないが、社員個人のパフォーマンスで運用成績が大きく変わるため高年収でもまったく驚くことはない。

投資対象は国内外の企業や実物資産で、香港上場REITの貢献大きい。

  • 2017年12月期・・1822万円(41.0歳)
  • 2016年12月期・・1104万円(42.0歳)

※2016年に上場したばかりなので年収データは2年分しかない。

2位 1368万円・野村 HD(42.4歳)

国内No.1かつアジアNo.1証券会社。「野村證券」「野村アセットマネジメント」「野村信託銀行」などを傘下におく。

就活生の間では別名「ノルマ証券」と言われるほど悪評高い企業である。

なお勤続年数は野村HDでの勤続年数であり、通算ではないことにご注意を。持株会社は通常、グループ会社からの出向者がほぼ100%であるため単体の勤続年数は3年前後になるのが普通。参考にならない。

  • 2018年3月期・・1455万円(42.4歳)
  • 2017年3月期・・1451万円(42.3歳)
  • 2016年3月期・・1515万円(42.3歳)
  • 2015年3月期・・1579万円(42.3歳)
  • 2014年3月期・・1488万円(41.5歳)

3位 1390万円・東京海上 HD(43.8歳)

国内三メガ損保(東京海上、SOMPO、MS&AD)の一角であり、損保業界において規模トップ。「東京海上日動」を主体とする持株会社である。

損保業界は一般的に仕事量のわりに年収高い。必ずしも仕事マッタリとは言えないが、激務企業のおおい金融業界のなかでは全然マシな方。

その中でも東京海上は別格であり、安定的に平均年収1300-1500万円のレンジにいる。

なお持株会社であるため年収は参考値程度だが、大卒総合職であれば30代前半・年収1000万円は誰もが到達できるだろう。

  • 2018年3月期・・1390万円(43.8歳)
  • 2017年3月期・・1347万円(43.7歳)
  • 2016年3月期・・1430万円(43.2歳)
  • 2015年3月期・・1325万円(42.8歳)
  • 2014年3月期・・1387万円(42.5歳)

4位 1378万円・三井住友トラスト HD(50.2歳)

三井住友信託銀行を傘下に置く持株会社。信託業務で邦銀No.1、銀行業務で邦銀No.5の規模である。2011年に中央三井トラスト・ホールディングスと住友信託銀行が経営統合し発足した。

「三井住友」と名乗ってはいるが三井住友銀行(SMBC)を傘下に置く三井住友FG(SMFG)とは直接的な資本関係がない。また業務面においての関わりも希薄である。したがってメガバンクに属さない独立資本の大手信託銀行という位置付けにある。

持株会社なので平均年収は参考値程度にしかならない。そして平均年齢も50歳と高めなのでランキング4位はミスリードを招く。

メガバンクのような出世競争も少なく、それでいて年収はメガバンクと同じくらいなので働く環境としては銀行の中ではマシなほう(あくまでも銀行の中では…という話)。ただし総合職なら大手生保や三メガ損保のほうが高給で仕事量もすくないだろう。

  • 2018年3月期・・1378万円(50.2歳)
  • 2017年3月期・・1266万円(46.7歳)
  • 2016年3月期・・1235万円(45.9歳)
  • 2015年3月期・・1249万円(45.4歳)
  • 2014年3月期・・1171万円(44.0歳)

5位 1246万円・ジャフコ(40.9歳)

1973年創業の投資ファンド、投資銀行。当時、野村證券・日本生命・三和銀行の3社による合弁会社として設立され、1997年に社名変更した。現社名は英文社名:Japan Associated Finanace Co., Ltd.の頭文字からくる。おもにベンチャー投資およびバイアウト投資を手がけている。日本を代表する投資ファンドの一つであり、手がけてきたベンチャー投資は大小さまざま。

  • 2018年3月期・・1246万円(40.9歳)
  • 2017年3月期・・1110万円(42.6歳)
  • 2016年3月期・・1205万円(42.0歳)
  • 2015年3月期・・1176万円(41.8歳)
  • 2014年3月期・・1056万円(41.3歳)

6位 1187万円・三井住友 FG(39.5歳)

三井住友銀行(SMBC)、三井住友カード、三井住友ファイナンス&リース、日本総合研究所、SMBC日興証券を傘下に置く持株会社。その名のとおり三井グループと住友グループの両方に属する。中核企業の三井住友銀行は「三菱UFJ」「みずほ」とともに3大メガバンクの一角。

銀行業界はどこもそうだが、低金利のため本業の金貸しではなかなか利ざやを稼げなくなっている。そしてベンチャーなどが送金ビジネスに参入してくると送金手数料も限りなくゼロに近づき、さらにキャッシュレス化でATM手数料収入も下がっていく一方だろう。

メガバンクは収益源が多いのでまだマシだが、とくに地銀は将来に明るい材料を見出せない。

なお銀行の年収は自身の出世に完全にゆだねられるため、語っても意味がない。うまくいけば30代前半で年収1000万円超えるが、それはほんの一握りである。

どこかで昇格につまずくと、そこから先は永遠に同じ年収で定年をむかえる。大卒なのに年収600万円で定年まで…というパターンもある。年収イメージとしては高年収「SMBC≒三菱UFJ > 三井住友トラスト > みずほ > 大手地銀 >> その他」低年収といった感じ。

  • 2018年3月期・・1187万円(39.5歳)
  • 2017年3月期・・1251万円(39.3歳)
  • 2016年3月期・・1276万円(39.8歳)
  • 2015年3月期・・1251万円(40.1歳)
  • 2014年3月期・・1264万円(40.5歳)

【参考記事】銀行員(メガバンク)の年収ランキング。30歳・40歳・50歳の年収は?

7位 1013万円・岡三証券グループ(53歳)

投資・資産運用の総合的なサービスを提供する「岡三証券グループ」の持株会社。

1923年、三重県津市にて創業。社名の由来は創業者・加藤清治が三人兄弟であったことと、創業当時に支援を受けた人物の姓「岡副」からきている。現在は東京に本社をおく。

年収は40歳・管理職でも1000万円に到達しない。仮に40歳・管理職だとしたら850-900万円くらいだろう(業績によるが…)。

  • 2018年3月期・・1187万円(53歳)
  • 2017年3月期・・867万円(52歳9ヵ月)
  • 2016年3月期・・1276万円(52歳2ヵ月)
  • 2015年3月期・・927万円(54歳5ヵ月)
  • 2014年3月期・・794万円(49歳9ヵ月)

8位 1173万円・SOMPO HD(43.3歳)

東京海上、MS&ADと並ぶ「三メガ損保」の一角。2010年に損害保険ジャパンと日本興亜損害保険が経営統合し発足した。

年収は持株会社であるものの、ほぼ大卒総合職の平均値をあらわしているハズ。30代中盤に年収1000万円が見えるくらいだろう。

  • 2018年3月期・・1173万円(43.4歳)
  • 2017年3月期・・1131万円(43.1歳)
  • 2016年3月期・・1169万円(43.4歳)
  • 2015年3月期・・1129万円(42.1歳)
  • 2014年3月期・・1172万円(41.8歳)

9位 1115万円・九州 FG(49.0歳)

鹿児島銀行と肥後銀行が合併して発足。銀行業・リース業・その他金融サービスを手がけている。

持株会社であり、少数の従業員から割り出されている平均年収なので全く当てにならない。

銀行は基本、定年50歳なのでサラリーマンの収穫期に年収がガタ落ちする。それを考慮すると生涯賃金ではメーカーのほうが確実に高い。

また銀行は出世競争が激しく、仲良く管理職まで昇格するような文化ではないので要注意(三井住友FGのコメント参照)。

  • 2018年3月期・・1115万円(49.0歳)
  • 2017年3月期・・1019万円(47.0歳)
  • 2016年3月期・・1232万円(48.5歳)

10位 1100万円・MS&ADインシュアランスグループHD(47.5歳)

東京海上、SOMPOと並ぶ「三メガ損保」の一角。2010年、あいおい損害保険、ニッセイ同和損害保険、三井住友海上グループHDの3社の経営統合により誕生した持株会社。

社名は「MS=三井住友」「A=あいおい損保」「D=ニッセイ同和損保」からくる。

三メガ損保のなかではもっとも年収が低い。と言っても40歳前後で年収1000万円は十分に射程圏内である。メガバンクや地銀などに就職するくらいなら、確実にMS&ADがコスパに優れている。仕事量はそこそこ、それなりに高い年収がのぞめるだろう。

  • 2018年3月期・・1100万円(47.5歳)
  • 2017年3月期・・1138万円(46.9歳)
  • 2016年3月期・・1146万円(47.0歳)
  • 2015年3月期・・1153万円(46.9歳)
  • 2014年3月期・・1119万円(46.7歳)

11位 1093万円・めぶき FG(47.6歳)

傘下に地銀大手の常陽銀行と足利銀行をおく持株会社。茨城と栃木でシェア首位、北関東軸に1都8県へ展開している。

平均年収は参考値程度にお考えを。持株会社はそれなりの役職にあるおっさんばかりが集まっているため、平均値が高くなる傾向にある。

地銀だと40歳・年収1000万円を超えることすら、かなり難しい(出世次第だが…)。かと言って業務量が少ないわけでもなく激務なので、就職・転職先としてあまりオススメはできない。

  • 2018年3月期・・1093万円(47.6歳)
  • 2017年3月期・・1076万円(47.2歳)
  • 2016年3月期・・738万円(41.7歳)
  • 2015年3月期・・808万円(42.3歳)
  • 2014年3月期・・747万円(42.0歳)

12位 1076万円・コンコルディア FG(44.2歳)

傘下に地銀トップクラスの横浜銀と東日本銀をおく持株会社。神奈川と東京軸に1都6県展開。中小企業と個人に強みをもつ。

地銀だと大手でも40歳・年収1000万円を超えることすら、かなり難しい(出世次第だが…)。かと言って業務量が少ないわけでもなく激務なので、就職・転職先としてあまりオススメはできない。

  • 2018年3月期・・1076万円(44.2歳)
  • 2017年3月期・・1204万円(43.2歳)

13位 1074万円・関西みらい FG(47.8歳)

りそなHD傘下。近畿大阪銀と三井住友FG系の関西アーバン・みなと銀の3行統合で2018年4月に誕生した。

年収データは他地銀と同様、参考程度にお考えを。業務量やストレス、定年50歳であることを考えると決して給料は高くない。

14位 1061万円・三菱UFJ FG(40.4歳)

三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJ証券ホールディングス、三菱UFJリース、三菱UFJニコスを中核とし、その他多数のグループ企業を傘下におく持株会社。

銀行業界はどこもそうだが、低金利のため本業の金貸しではなかなか利ざやを稼げなくなっている。そしてベンチャーなどが送金ビジネスに参入してくると送金手数料も限りなくゼロに近づき、さらにキャッシュレス化でATM手数料収入も下がっていく一方だろう。

メガバンクは収益源が多いのでまだマシだが、とくに地銀は将来に明るい材料を見出せない。

三菱UFJ FGは純利益1兆円を叩きだす会社ではあるが、銀行業では成長ドライブが無い(成長の余地があるとしたらクレカ、リース、証券、投資銀行などの分野かな…)。

なお銀行の年収は自身の出世に完全にゆだねられるため、語っても意味がない。うまくいけば30代前半で年収1000万円超えるが、それはほんの一握りである。年収イメージとしては高年収「SMBC≒三菱UFJ > 三井住友トラスト > みずほ > 大手地銀 >> その他」低年収といった感じ。

  • 2018年3月期・・1061万円(40.4歳)
  • 2017年3月期・・1065万円(40.7歳)
  • 2016年3月期・・1132万円(40.9歳)
  • 2015年3月期・・1113万円(40.0歳)
  • 2014年3月期・・1046万円(39.9歳)

15位 1045万円・大和証券グループ本社(41.9歳)

傘下に大和証券・大和投資信託委託・大和総研・大和企業投資などを持つ、金融持株会社。

日本では野村證券についで業界2位(メガバンクのグループ証券会社をのぞく)。

メガバンク系もふくめた日本の大手証券会社5社の1角を占める(大和証券、野村證券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、SMBC日興証券)。

  • 2018年3月期・・1045万円(41.9歳)
  • 2017年3月期・・1073万円(42.1歳)
  • 2016年3月期・・1212万円(42.0歳)
  • 2015年3月期・・1170万円(41.8歳)
  • 2014年3月期・・1152万円(41.2歳)

16位 1019万円・T&D HD(45.7歳)

生保大手。「太陽生命保険」「大同生命保険」「T&Dフィナンシャル生命保険」などを傘下におく金融持株会社。

社名は(Taiyo生命 & Daido生命)の頭文字からくるが、さらに「T」は挑戦である「Try」を、 「D」は発見である「Discover」もそれぞれ意味している。TKC等と提携し中小企業むけに強い大同生命、個人向け柱の太陽生命が中核。

生保は内勤の総合職であれば、それなりの仕事量で年収も高い。しかしリテール営業や生保レディなどは就職先としてオススメしない。

17位 1014万円・日本取引所グループ(43.5歳)

東証グループと大証(現・大阪取引所)の経営統合に伴い発足した持株会社。いわゆる証券取引所を運営する会社である。統合により世界第3位の市場規模となった。

年収は特筆すべき点が無い。金融業界を抜きにしてもフツーの大手企業といった感じ。

  • 2018年3月期・・1014万円(43.5歳)
  • 2017年3月期・・1012万円(43.3歳)
  • 2016年3月期・・1010万円(44.5歳)
  • 2015年3月期・・975万円(44.5歳)
  • 2014年3月期・・975万円(43.7歳)

18位 993万円・東京きらぼし FG(43.9歳)

東京都民銀行と八千代銀行、新銀行東京などを傘下におく金融持株会社。2018年5月に「きらぼし銀行」として3行が合併した。

年収は業務量やストレスを考えると決して高くない。さらに50歳定年であることも生涯賃金を低くする要因である。

  • 2018年3月期・・993万円(43.9歳)
  • 2017年3月期・・1063万円(45.4歳)
  • 2016年3月期・・1118万円(47.8歳)
  • 2015年3月期・・1159万円(47.6歳)

19位 986万円・みずほ FG(40.7歳)

みずほグループを形成する金融持株会社であり、中核企業の「みずほ銀行」は3大メガバンクの一角。かつての第一勧業銀行、富士銀行、日本興業銀行およびその関連企業を合併・再編したことが起源。

平均年収だけみると、いくつかの大手地銀に負けているかに見えるが、平均年齢が40歳そこそこであるため実際には大手地銀よりも年収高い。

もちろん3大メガバンクの中でもっとも年収は低い。が、どの地銀よりも高い。大手メーカーに毛が生えた程度の年収である。

激務および銀行業界特有のストレスを考えると就職・転職にはあまりオススメできない。

  • 2018年3月期・・986万円(40.7歳)
  • 2017年3月期・・990万円(41.0歳)
  • 2016年3月期・・969万円(40.4歳)
  • 2015年3月期・・947万円(40.0歳)
  • 2014年3月期・・931万円(39.7歳)

20位 975万円・第一生命 HD(41.4歳)

生保大手。契約者は約800万人。国内は先細りが見えているためM&Aで海外事業を急拡大している。

2017年3月期から年収の集計方法を変更して一気に上位ランクインした。生保業界は営業系の仕事はできるだけ辞めておいたほうがいい。激務だし精神的にツライ。でも内勤であればそんなにツライこともなく、仕事それなりで高い年収がのぞめる。

そして平均年収は内勤一般職もふくむため低く出ているが、総合職の年収は実際にはもっと高い。30代中盤〜後半・年収1000万円も射程圏内だろう。

  • 2018年3月期・・975万円(41歳5ヵ月)
  • 2017年3月期・・985万円(41歳9ヵ月)
  • 2016年3月期・・648万円(44歳7ヵ月)内勤職員
  • 2015年3月期・・651万円(44歳2ヵ月)内勤職員
  • 2014年3月期・・638万円(43歳9ヵ月)内勤職員

参考記事