【2018年】IT企業・マスコミの売上ランキング国内TOP30

【2018年版】情報通信業界（IT・SIer・テレビ局・マスコミ・携帯電話会社・携帯電話代理店などいろいろ）売上ランキング国内TOP30。

2018年3月期あるいは同等の決算報告書から最新の売上ランキングをご紹介。複数の分野にまたがるため、各業界ごとのランキングも記事の最後にて別途作成しています。

就職・転職のご参考にどうぞ。

※「ホールディングス=HD」「グループ＝G」と省略しています。

ランキング第30位-21位

【2018年版】情報通信業界（IT・SIer・テレビ局・マスコミ・携帯電話会社・携帯電話代理店などいろいろ）の国内売上ランキング。

まずはランキング30位～21位。

• 30位 LINE｜売上1671億円、純利80億円
  ▼SNSアプリ「LINE」などを運営する会社。韓国最大のWEBサービス会社であるネイバー（NAVER）の100%子会社として2000年に日本で設立され、その後2016年7月に東証へ上場。上場後も韓国NAVERが7割強の株を保有している。平均年収715万円。→公式HP
• 29位 ｲﾝﾀｰﾈｯﾄｲﾆｼｱﾃｨﾌﾞ｜1760億円、純利51億円
  ▼1992年創業のインターネットプロバイダサービス、格安SIMやSIMフリースマホなどを手がける会社。平均年収669万円。→公式HP
• 28位 富士ソフト｜1807億円、純利57億円
  ▼システム開発・ソフトウェア開発をおこなう独立系大手ITサービス会社（システムインテグレーター）。社名に「富士」とつくが、どの企業グループにも属さない独立系である。平均年収586万円。→公式HP
• 27位 日本オラクル｜1854億円、純利387億円
  ▼米国オラクルコーポレーション (Oracle Corporation) の日本法人子会社。外資系IT企業。米オラクルは世界的にも有数なIT企業であり、グローバルランキング上位の常連である。平均年収1031万円。→公式HP
• 26位 カドカワ｜2067億円、純利10億円
  ▼WEBエンタテメコンテンツ（マンガ文庫など）及びシステム開発・運営を行うドワンゴと、出版・映像を中心としたコンテンツ制作・販売を行うKADOKAWA、ゲームメディア事業とeスポーツ事業を行うGzブレインを傘下におく持株会社。平均年収794万円。→公式HP
• 25位 ネクソン｜2349億円、純利567億円
  ▼PCモバイル向けオンラインゲームの開発及び配信をメインの事業とする会社。平均年収555万円。→公式HP
• 24位 コナミ HD｜2394億円、純利305億円
  ▼ゲームソフトやアミューズメント機器、ゲーセン、コナミスポーツクラブなどを手掛けるコナミグループの純粋持株会社。アーケードゲームのほかにMSX、ファミコン、プレスなどのパソコン･テレビゲーム機でジャンルを問わない多くの人気ゲーム作品を発表し、現在では関連子会社を通じてテレビゲームに留まらず、ソーシャルゲーム進出やカードゲームなどの玩具の製作・発売、スポーツクラブの運営も手掛けるなど、多角的に事業を展開している。平均年収734万円。→公式HP
• 23位 東宝｜2426億円、純利335億円
  ▼映画・演劇などを手がける企業。阪急阪神HDの持分法適用会社。年配の方にはお馴染みの「ゴジラ シリーズ」などの邦画制作で有名。平均年収874万円。→公式HP
• 22位 新日鉄住金ｿﾘｭｰｼｮﾝｽﾞ｜2442億円、純利149億円
  ▼大手鉄鋼メーカー・新日鐵住金が過半の株を保有するシステムインテグレーター (SIer) 。新日鐵住金グループである。新日鐵グループではあるが売上高の約80%は新日鐵住金以外の企業・官公庁等むけであり、ビジネスのうち親会社向けが占める比率は小さい。平均年収836万円。→公式HP
• 21位 ｽｸｳｪｱ・ｴﾆｯｸｽHD｜2503億円、純利258億円
  ▼ゲームソフト販売・開発会社、出版などを手がける企業を傘下におく持株会社。略称「すくエニ」。ゲームソフト「ドラクエ」「ファイナルファンタジー」シリーズなどで有名。平均年収1391万円。→公式HP

ランキング第20位-11位

【2018年版】情報通信業界（IT・SIer・テレビ局・マスコミ・携帯電話会社・携帯電話代理店などいろいろ）の国内売上ランキング。

つづいてランキング20位～11位。

• 20位 コネクシオ｜2648億円、純利67億円
  ▼NTTドコモやソフトバンクなどの通信キャリアと契約し、全国にドコモショップ・ソフトバンクショップ・auショップなどを展開する会社。通信キャリア会社の代理店と言える存在。5大総合商社・伊藤忠商事グループである。平均年収446万円。→公式HP
• 19位 NECﾈｯﾂｱｲ｜2679億円、純利73億円
  ▼ITネットワーク通信工事およびシステムインテグレーションを手がける会社。NECグループ。「ネッツ」は、Networksの略語であり「エスアイ」はシステムインテグレーションからくる略語である。平均年収738万円。→公式HP
• 18位 日本ユニシス｜2869億円、純利119億円
  ▼ITソリューションを提供する会社として、NEC・富士通・日本IBM・NTTデータ・日立・日本オラクルなどとならぶシステムインテグレーター（SIer）の1社。金融機関むけシステムをはじめ、アパレル系・通販系・ERPソリューション・CRMソリューションで強みを持っている。 2008年からはクラウドサービスに注力している。平均年収792万円。→公式HP
• 17位 テレビ朝日HD｜3025億円、純利158億円
  ▼テレビ朝日などを傘下におくマスメディア。略称「テレ朝」。フジテレビ、テレ東、日テレTBSとともに５大民放テレビ局の一角をしめる（NHK除く）。テレビ業界の売上ランキングではフジテレビ、日テレ、TBSに次ぐ業界No.4となっており、平均視聴率では日テレに次ぐ民放2位。朝日新聞とともに、たびたび日本国民をバカにしたかのような報道をし炎上しているが、それでも安定推移している。平均年収1375万円。→公式HP
• 16位 SCSK｜3366億円、純利324億円
  ▼住友商事グループのシステムインテグレーター（SIer）。1969年に住友商事の情報システム部門が独立して発足。以来、特定のハードウェアやプログラミング言語に縛られない中立的なソフトウェア開発に実績があり、安定した収益力と成長性を保っている。平均年収725万円。→公式HP
• 15位 東京放送HD (TBS)｜3619億円、純利171億円
  ▼傘下にTBSなどをおきマスメディアを手がける企業。フジテレビ、テレ東、日テレ、テレ朝とともに５大民放テレビ局の一角をしめる（NHK除く）。TBSグループにおいてはじつは赤坂サカス(本社ビルの名前)からくる不動産収入がデカイ。2018年3月期の売上高で不動産事業は無視できるレベルの売上しかあげていない。が、全社営業利益の4割超は不動産事業からくる。平均年収1632万円。→公式HP
• 14位 TIS｜4056億円、純利206億円
  ▼大手システムインテグレーター（SIer）。傘下にインテック、アグレックス、クオリカ、AJSなどをもつTISインテックグループの中核企業である。独立系のSIerとしては国内最大手。1971年、三和銀行（現・三菱UFJ銀行）のシステム子会社として創業したが、現在では同社との資本関係はない。 JCBを中心としたクレジットカード会社の基幹システム開発に強みを持ち、国内市場シェアNo.1。 またデビットカードのシステム開発にも強みを持ち国内市場シェアNo.1となっている。平均年収653万円。→公式HP
• 13位 日本テレビHD (日テレ)｜4236億円、純利374億円
  ▼日本テレビ、BS日本（BS日テレ）、シーエス日本などを傘下におく持株会社。2009年ごろのリーマンショックを境に広告収入が低迷しているテレビ業界であるが、日テレは孤軍奮闘している。テレビ事業は平均視聴率において2014年以降4年連続で「視聴率三冠王 (①全日,②ゴールデン,③プライム)」を獲得するなど調子がいい。さらに音楽事業の好調なども寄与し営業利益を拡大させている。売上においてはフジテレビが業界No.1であるが、利益率では日テレが他を大きく引き離してNo.1となっている。
  平均年収1460万円。→公式HP
• 12位 光通信｜4275億円、純利418億円
  ▼KDDIやソフトバンクなどの通信キャリアと契約し、全国に携帯ショップなどを展開する会社。また光ファイバー回線の販売、Tahoo! BBの訪問販売なども手がける。オーナー企業であり社長がいろいろな意味でブッ飛んでいる。また何かとそのブラックな体質が話題になる企業でもある。平均年収623万円。→公式HP
• 11位 伊藤忠ﾃｸﾉｿﾘｭｰｼｮﾝｽﾞ｜4296億円、純利235億円
  ▼システムの開発、運用・保守、管理、アウトソーシングなどのトータル・ソリューションの提供をおこなうシステムインテグレーター（SIer）。通称「CTC」。５大総合商社の伊藤忠商事が過半の株をもち、同社の子会社となっている。平均年収855万円。→公式HP

ランキングTOP10

【2018年版】情報通信業界（IT・SIer・テレビ局・マスコミ・携帯電話会社・携帯電話代理店などいろいろ）の国内売上ランキング。

つづいてランキングTOP10。

10位 野村総合研究所・売上4714億円

日本国内における最大手シンクタンク、コンサルティングファーム、システムインテグレーター。略称「NRI」「野村総研」。

顧客の問題を先取りして解決策を導き、具体的な解決策を実施・運用していくトータルソリューション（ナビゲーション×ソリューション）を提供できる総合的な体制に特色がある。

1. 金融ITソリューション（銀行・保険・証券業むけ）
2. 産業ITソリューション（流通・製造・サービス業むけ）
3. コンサルティング（経営戦略コンサルなど）

の3事業をコア事業としており、とくに金融ITソリューションにおいて強みをもつ。

なお国内No.1証券会社「野村證券」を傘下におく「野村HD」が筆頭株主となってはいるが、連結子会社ではなく持分法適用関連会社にとどまる。

平均年収1166万円。純利551億円。→公式HP

9位 ティーガイア・・売上5527億円

住友商事グループの国内No.1携帯電話販売代理店。国内外にauショップ、ドコモショップ、ソフトバンクショップを展開している。

2008年にテレパーク（三井物産子会社）とエム・エス・コミュニケーションズ （住友商事と三菱商事の合弁会社）の対等合併により誕生した会社。

2016年に三菱商事との資本関係がなくなり住友商事グループとなった。また光通信も24％の株式を保有しており大株主となっている。

なお2018年現在では以下4つの事業を展開している。

1. モバイル事業：
   スマートフォンを始めとする携帯電話・PHS、タブレット、デジタルフォトフレーム、WiFiルーター、データカード等の販売代理を手がける事業。auショップ、ドコモショップ、ソフトバンクショップを展開している。
2. スマートライフ事業：
   決済サービスなどを手がける事業。
3. ソリューション事業：
   通信ソリューションの提案営業などを手がける。通信分野の法人むけサービス（BtoB）事業とも言える。
4. ネットワーク事業：
   ティーガイア独自の法人向け光アクセスサービス『TG光』などの営業を展開する。法人むけメイン。

平均年収474万円。純利101億円。→公式HP

8位 ﾌｼﾞﾒﾃﾞｨｱHD・・売上6465億円

フジテレビ、ポニーキャニオン、産経グループなどを傘下におく持株会社。

テレビ局・マスメディアとしては国内No.1の規模をほこる。

しかし。

本業のテレビ事業は近年、視聴率低迷がいちじるしい。10年ほど前まで視聴率トップといえばフジテレビがお約束だったのに今は見る影も無い。全日・ゴールデンともにキー局No.4に沈んでいる(最下位は安定のテレ東)。

もっと本業にもマジメに取り組んで欲しいものだ。

テレビ業界はどこもそうだが、CM広告収入が低迷していることから経営の多角化を進めており、フジテレビはとくにその傾向が顕著。

同社は放送事業における売上構成比が2005年3月期の70%超から2018年3月期の40%台にまで減少。テレビ通販(ディノス・セシール)、新聞社(サンケイリビング)などが中心の生活情報事業が、現在では全社売上の2割ほどを占め放送事業につぐ柱となっている。

さらに都市開発(売上構成比17%)においては2012年度に子会社化したサンケイビルなども利益貢献している。TBSの赤坂サカスほどではないけど…

おもな事業領域は以下3つ。

1. メディア・コンテンツ事業
   地上波テレビ放送を中核に、衛星（BS・CS）放送、ラジオ放送、配信、多様なコンテンツ制作、ゲーム、音楽、広告、出版、通販など幅広い事業を展開している。
2. 都市開発・観光事業
   オフィスビルの開発・賃貸・管理、商業施設や飲食店の運営、マンションの販売・賃貸などの事業。また、ホテルや海洋レジャー施設の運営など観光リゾート事業も手がける。
3. その他事業
   ITシステムの構築、人材ビジネス、さらにメディアや生活に関する調査研究、海外事業の開発や新規ビジネスの開拓まで、様々な事業を展開している。

平均年収1116万円。純利249億円。→公式HP

7位 大塚商会・・売上6911億円

IT機器やITシステムの提案から導入までを行なう「システムインテグレーション事業」を柱としているシステムインテグレーター（SIer）。独立系である。

社名に「商会」とついているが、商社ではない。大塚製薬や大塚食品で知られる「大塚ホールディングス」とも関係がない。

おもな事業領域は以下3つ。

1. システムインテグレーション事業
   顧客の課題を分析し、その解決策となるシステムの設計・開発、搬入設置工事、ネットワーク構築など、最適なシステムを一括して提供する事業。
2. サービス＆サポート事業（運用支援）
   オフィス用品の通販サービス、IT機器およびソフトウェアの保守、テレホンサポート、Webサービスによる各種業務サポートなど、顧客の日々の業務やIT運用を支援する事業。
3. ホテル事業
   企業研修や会議を行うことのできる会議室やホールを併設した宿泊施設や、福利厚生にご利用いただけるホテルなどの運営を行う。

自社WEBサイトにおいて「ITでオフィスを元気にする」というスローガンをかかげている。

平均年収808万円。純利315億円。→公式HP

6位 ヤフー・・売上8971億円

ポータルサイト「Yahoo! JAPAN」などを手がけるWEBサイトコンテンツ会社。サイト内の広告・ブロードバンド関連の事業やネットオークション事業等を収益源としている。

ソフトバンクGの子会社である。

1996年に米ヤフー（現在のベライゾン）とソフトバンク（現在のソフトバンクG）の合弁で設立された。

米ヤフー社が経営難によりベライゾンに買収される形で解散したが、日本のヤフーは順調にビジネスを拡大しつづけている。

平均年収766万円。純利1311億円。→公式HP

5位 NTTデータ・・売上2.1兆円

国内最大手のシステムインテグレーター（SIer）。

日本電信電話 (NTT) のデータ通信事業本部を起源とし、同社が過半数の株を保有し子会社となっている。NTTグループ主要企業の一つである。

平均年収819万円。純利581億円。→公式HP

4位 NTTドコモ・・売上4.7兆円

言わずと知れた携帯電話むけ通信サービスなどを提供する会社。

1968年に日本電信電話公社（現 NTT）が移動体通信サービスポケットベルを開始した事がNTTドコモの起源となる。「docomo」の名称は「Do Communications over the Mobile network」からくる。

2018年現在では、「FOMA」（第3・第3.5世代移動通信システム、2001年サービス開始）、LTEを用いた「Xi」（第3.9世代移動通信システム、2010年サービス開始）、LTE-Advancedを用いた「PREMIUM 4G」（第4世代移動通信システム、2015年サービス開始）による携帯電話事業を中心として各種事業を展開している。

なお2018年8月末時点での携帯電話契約者数ランキングは以下のとおりで、携帯電話会社としての規模だけを純粋に比較すると国内No.1である。

1. NTTドコモ・・7705万0400件(＋30万4400)
2. au (KDDI)・・5351万3700件(＋62万3100)
3. ソフトバンク・・4043万8100件(＋52万6700)
4. ワイモバイル (イー・アクセス)・・非開示 ※ソフトバンクに吸収合併

平均年収873万円。純利7445億円。→公式HP

3位 KDDI・・売上5兆円

「au」のブランド名で携帯電話通信サービスなどを提供する会社。

2000年に第二電電 (DDI)、ケイディディ (KDD)、日本移動通信 (IDO) が合併し、「株式会社ディーディーアイ」（ロゴマークはKDDI）として発足。2001年に「KDDI」を社名とした。

携帯電話会社として、携帯電話契約数だけをみるとNTTドコモにつぐ国内No.2である。

平均年収935万円。純利5725億円。→公式HP

2位 ソフトバンクG・・売上9.1兆円

携帯電話通信「ソフトバンク」、ポータルサイト「ヤフー」などを傘下におく持株会社。

おもにモバイル通信、インターネット回線、エネルギー（主に太陽光発電）、ロボット事業を手がけている。グループ全体の売上ではNTTドコモ・au (KDDI)をしのぐ。

しかし携帯電話契約数ではライバル2社におよばない。

なお2018年8月末時点での携帯電話契約者数ランキングは下記のとおり。

1. NTTドコモ・・・7705万0400件(＋30万4400)
2. au (KDDI)・・・5351万3700件(＋62万3100)
3. ソフトバンク・・・4043万8100件(＋52万6700)
4. ワイモバイル (イー・アクセス)・・・非開示 ※ソフトバンクに吸収合併

このように携帯電話会社としてみると、実力ではNTTドコモ・au（KDDI）につぐ国内第3位。他のビジネスもふくむグループ全体の売上では「ソフトバンクG → KDDI → NTTドコモ」というように順位が逆転する。

また携帯電話契約数の全体市場は右肩あがりで成長しているものの、今後の契約単価下落が気になるところ。

平均年収1158万円。純利1兆円。→公式HP

1位 NTT・・売上11.7兆円

通信事業国内No.1のNTTグループの持株会社。正式社名は「日本電信電話」

持株会社としてグループ会社を統括するほか、グループの企画開発部門の一部を社内にもち、規模的にも技術的にも世界屈指の研究所を保有する。

1985年に旧「日本電信電話公社」を民営化し設立され、現在、傘下にはおもに以下の企業を有している。

• NTT東日本・NTT西日本 ： 地域通信事業
• NTTコミュニケーションズ ： 長距離・国際通信事業
• NTTドコモ ： モバイル通信事業
• NTTデータ ： SIer
• NTTファシリティーズ ： 建築・電力事業
• NTTコムウェア ： システム開発事業
• NTT都市開発 ： 不動産・建築事業
• NTTファイナンス ： 金融・リース

当時は固定電話による収益に依存していた同社であるが、現在は営業利益の7割がモバイル通信事業（携帯電話）に依存している状況。

平均年収905万円。純利9096億円。→公式HP

業種・分野ごとランキング

IT・マスコミ・情報通信会社といってもテレビ局から新聞社、ITシステム開発会社まで色々とあります。そこで各分野における売上ランキングもざっくり整理しておきます。

※「ホールディングス=HD」「グループ＝G」と省略しています。

SIer・ITインフラ会社ランキング

1. 大塚商会（独立系）・・売上6911億円・純利315億円
2. 野村総合研究所（野村HDの持分法適用関連会社）・・4714億円・純利551億円
3. 伊藤忠テクノソリューションズ（伊藤忠商事 G）・・4296億円・純利235億円
4. TIS（独立系）・・4056億円・純利206億円
5. SCSK（住友商事 系列）・・3366億円・純利324億円
6. NECネッツエスアイ・・2679億円・純利73億円
7. 日本ユニシス（独立系）・・2869億円・純利119億円
8. 新日鉄住金ソリューションズ（新日鉄住金 G）・・2442億円・純利149億円
9. 日本オラクル（外資系 米Oracleの日本法人）・・1854億円・純利387億円
10. 富士ソフト（独立系）・・1807億円・純利57億円

携帯電話 販売代理店ランキング

1. ティーガイア（住友商事 G）・・売上5527億円・純利101億円
2. 光通信（オーナー企業）・・4275億円・純利418億円
3. コネクシオ（伊藤忠商事 G）・・2648億円・純利67億円
4. MXモバイリング（丸紅 G）・・非上場のためランク外としたが規模はコネクシオに並ぶ
5. ITX（ノジマ G）・・非上場のため〃
6. 兼松コミュニケーションズ（兼松 G 非）・・非上場のため〃

※通信事業者の代理店（商社）となり、ドコモショップ、auショップ、ソフトバンクショップなどを展開している企業。

携帯電話・モバイル通信会社

1. ソフトバンク G・・売上9.1兆円、純利1兆円
2. KDDI・・5兆円、純利5725億円
3. NTTドコモ・・4.7兆円、純利7445億円

※ただし携帯電話・通信事業単体としては「①NTTドコモ → ②KDDI → ③ソフトバンクG」の順位となる。あくまでも他事業もふくめたトータル売上で見ているためご了承を。

インターネットプロバイダ

インターネットプロバイダ会社はほとんどが非上場であり、どこかの大手グループに所属します。ランキングにはしませんが大手のプロバイダーをまとめています。ご参考までにどうぞ。

• インターネットイニシアティブ・・1760億円・純利51億円
• 携帯電話会社（KDDI、ソフトバンク、NTTドコモ）
• NTTグループ；
  NTTコミュニケーションズ、NTTPCコミュニケーションズ、NTTぷらら、NTT-ME、NTTドコモ、NTT東日本、NTT西日本
• KDDI系列；
  UQコミュニケーションズ、沖縄セルラー電話、ジュピターテレコム（Jcom）、中部テレコミュニケーション
• 楽天系列；楽天イー・モバイル、楽天コミュニケーションズ
• GMOインターネット
• Y!mobile
• So-net（ソニー系列）
• アルテリア・ネットワークス
• イージェーワークス
• 旧電力系 非上場企業；
  北海道総合通信網、東北インテリジェント通信、北陸通信ネットワーク、ケイ・オプティコム – 関西電力系、QTnet – 九州電力系、STNet – 四国電力系、中部テレコミュニケーション、エネルギアコミュニケーションズ – 中国電力系

マスコミ（テレビ・新聞）

1. フジ・メディア・HD（フジテレビ）・・売上6465億円・純利249億円
2. 日本テレビHD（日テレ）・・4236億円・純利374億円
3. 東京放送 HD（TBS）・・3619億円・純利171億円
4. テレビ朝日 HD・・3025億円・純利158億円
5. テレビ東京 HD・・1471億円・純利60億円

映画・邦画会社ランキング

1. 東宝・・売上2426億円・純利335億円
2. 東映・・1243億円・純利107億円
3. 日活（非上場）・・不明

その他(オンラインゲーム・スマホアプリ・SNS他)

1. コナミ HD・・売上2394億円・純利305億円
2. ネクソン・・2349億円・純利567億円
3. LINE・・1671億円・純利80億円