【2019年】食品メーカー平均年収ランキングTOP50

【2019年版】食品メーカー(ビール・飲料・食品・菓子)の平均年収ランキング。

この記事では平均年収1000万円を超える企業3社および、ランキングTOP50までを紹介します。2018年3月期あるいは同等の有価証券報告書からくる、最新の平均年収ランキングです。

就職・転職のご参考にどうぞ。

※「ホールディングス=HD」と省略。

【2019年版】食品メーカーの平均年収ランキングTOP50

平均年収だけでなく業種、平均年齢、平均勤続年数、従業員数、売上高、当期純利益も掲載しておく。ちょっと見にくいけどご了承を…

1～20位

※「ホールディングス=HD」と省略。

21～50位

非上場企業は年収データを開示しておらず、とくに外資系企業（非上場が多い）に抜けがある点はご了承を。

実際には平均年収1000万円を超える企業はまだまだある。どんな業界あるいは企業が上位にランクインしているのか、傾向をザックリ把握するという使い方をオススメする。

まとめ

まずはザックリと全体のまとめ・総括をしておく。

1. 順当に大手食品メーカーがランクイン

表をご覧のとおり。

食品メーカーの年収はキリンHDが平均年収1105万円でNo.1。つづいてｻﾝﾄﾘｰ食品ｲﾝﾀｰﾅｼｮﾅﾙ(1084万円)、アサヒグループ HD(1001万円)、明治 HD(967万円)と続く。

TOP10のなかにはビール大手2社、飲料大手、調味料大手など、各業界の大手企業が上位を占めた。ただし、このうち持株会社は次の項目で語るカラクリによって年収が高く見えているため短絡的に判断しないほうがいい。

2. 食品メーカーは持株会社がほとんどで、年収が高くでている

持株会社は平均年収が高くなることには注意が必要。

たとえば、

1位キリンHD 平均年収1105万円(年齢43.9歳)
2位ｻﾝﾄﾘｰ食品ｲﾝﾀｰﾅｼｮﾅﾙ 1084万円(39.6歳)
3位アサヒグループ HD 1001万円(42.9歳)
4位明治 HD 967万円(43.0歳)
5位不二製油G本社 965万円(45.0歳)

などあり。TOP10までみでも持株会社が8社、そうでないメーカーは味の素(945万円)、日本ハム(869万円)だけである。

このように食品メーカーは持株会社が非常におおく、それが平均値をあげている。

では、なぜ持株会社の平均年収が高くなるかというと…

持株会社にはブルーワーカーがいないから。さらに従業員は管理職以上のおっさんばかりで構成されており結果として高年収となる。

たとえば、

部長50歳　年収1500万円
次長45歳　年収1200万円
課長40歳　年収1000万円
課長代理35歳　年収750万円
ぺいぺい30歳　年収500万円
⇒ 平均年収990万円、平均年齢40歳、従業員数5人

こんな感じの人員構成だと平均年収990万円・平均年齢40歳になることがわかる。

そして、このような人員構成の部署なりグループが10個あると従業員数50人の持株会社で平均年収990万円となるだろう。

したがって大卒総合職の年収を考えるのであれば、持株会社の年収は参考になる。いっぽうで現場ワーカーなどヒラ社員の年収を見るには不適切。まったく当てにならない。

逆にいうと持株会社にしていないメーカーで平均年収ランキングTOP10に入った味の素および日本ハムは総合職・一般職とわず確実に年収高い（食品メーカーのなかでは…）。

メーカーで年収の高い業界、低い業界

ところで。

製薬メーカーにかぎらずメーカー業界の中でも細かい業種別に年収ランキングをつくるとしたら、

高年収「別格キーエンス＞＞ファナック＞＞＞＞製薬≒石油元売＞鉄鋼≒化学素材≒電気機器≒機械・重工業≒ビール≒非鉄金属≒自動車・自動車部品＞食品」低年収

といった感じになる。これは大卒総合職だけでなく現場の一般職にもつうじる傾向であり、あとはその企業の業績によって毎年違う（±100万円くらいは簡単に変わる）。

もちろん企業によって違うので要、個別検証。

ランキングTOP20の解説

食品メーカーの年収ランキングでは順当に大手が上位にランクインしているが、誰も知らない企業もチラホラ出現している。したがってTOP20については企業の補足とコメントをしておく。

1位 1105万円キリンHD (43.9歳)

飲料メーカーのキリン株式会社を中核とする、キリングループの持株会社。傘下に「キリンビール」、清涼飲料「キリンビバレッジ」、医薬「協和発酵キリン」などの企業をおく。

三菱グループの一員。なおビールだけの国内市場シェアをみると、アサヒ40％弱、キリン35％弱、サントリー15％程度、サッポロ10％強となっている（2018年度）。

国内のビール市場が縮小するなか、海外展開に力を入れており海外メーカーの大型買収を繰り返してきたが、お世辞にも上手くいっているとは言えない。「ビール離れ」で減る分をどう補うのか、今後どうビジネスを拡大していくのか、なかなか方向性を示せずにいる。海外買収などで利益を伸ばしているアサヒとは対照的である。

年収はトップメーカーといえどビミョーであり、大卒で40歳1000万円をめざせる程度（もちろん出世スピードによる）。

2位 1084万円ｻﾝﾄﾘｰ食品ｲﾝﾀｰﾅｼｮﾅﾙ(39.6歳)

洋酒・ビールメーカーであるサントリーHD（非上場企業）傘下の清涼飲料事業子会社。

サントリー食品インターナショナルにおいては、サントリーグループ内のソフトドリンク部門を受け持ち、傘下のサントリーフーズを主軸に国内外に清涼飲料事業を展開している。

海外では1980年にアメリカで清涼飲料事業に進出し、ペプシブランドを製造販売するペプシ・ボトリング・ベンチャーズ社の経営を手がける他、2009年にはオランジーナ・シュウェップス・グループの経営権を取得している。

またご存知のとおりビールやウィスキー部門はサントリー酒類株式会社（旧・サントリー株式会社）に集約されている。

同社は実際のビジネスを子会社のサントリーフーズなどにやらせていて、サントリー食品としては統括機能がほとんどと思われるため持株会社と同様のあつかい。

すでに述べている通り持株会社の平均年収は大卒総合職の年収を把握するには役立つが、全従業員の平均年収を知るにはつかえない。

年収はそれなりに高く、大卒で30代後半1000万円が期待値（もちろん出世スピードによる）。

3位 1001万円アサヒG HD (42.9歳）

アサヒビール、アサヒ飲料、アサヒグループ食品などを傘下におく持株会社。

ビールの国内市場シェアは先述のとおりNo.1である。アサヒ→キリン→サントリー→サッポロの順につづく。「アサヒスーパードライ」などのブランドで知られる。

ビールだけでなく清涼飲料・食品分野に展開するなど、多角化をすすめて堅実にビジネスを拡大しているが、いかんせん食品飲料分野はライバルもつよく競争過多になっているため、ビールほど旨味のあるビジネスではない。今後の戦略が問われている。

またビール事業においては海外展開を積極化させており、2016年に買収した欧州事業（SABMiller、InBevから買収）が2017・2018年度の大幅な業績改善に貢献した。またアジア地域においてもアサヒビールブランドを浸透させるべく頑張っている。

結果として同社の海外売上比率は30％を超えたうえに、国内事業に迫る利益をたたき出している。海外事業で苦しむキリンとは対照的である。今後もぜひ継続して欲しい。

持株会社であるため年収は参考値程度だが、食品・飲料業界のなかでは年収高いほう。大卒であれば40歳年収1000万円がひとつの目安となる。

4位 967万円明治 HD (43.0歳)

食品および乳製品メーカー「明治」、製薬会社「Meiji Seika ファルマ」などを傘下におく持株会社。乳製品では森永乳業、雪印メグミルクとともに国内3強の一角を占める。

菓子分野ではチョコレート菓子「アポロ」「きのこの山」「メルティーキス」、乳製品では「ブルガリアヨーグルト」「おいしい牛乳」、清涼飲料「ミニッツメイド」などで知られる。

とくに国内3割のシェアをほこるヨーグルトは利益率も高く、同社における収益の柱となっている。またチョコレート菓子分野においても国内シェアNo.1を自社サイトで謳ってはいるが、森永・ロッテ・グリコなどライバルの強い分野でもあり、ヨーグルトほどの圧倒的な差はない。

年収は持株会社であるため少数の従業員から割り出された年収に過ぎない。大卒でも40歳1000万円に届かない可能性すらある。

5位 965万円不二製油G本社 (45.0歳)

不二製油グループの持株会社。伊藤忠商事の事業投資子会社が33.4%の株をもち同グループのコンビニ・ファミマ向けなどで共同開発をしている。

油脂や製菓・製パン素材、大豆などの製造・販売を手がけ、消費者むけの製品で豆乳クリームやチョコなども取り扱っているが、おおくは法人に食品材料の油脂などを販売している。

油脂事業においては日清オイリオG、J-オイルミルズにつぐ国内シェア3位。また菓子事業ではチョコレート・クリームなどを手がける。海外売上比率4割。

年収はあまり高いとはいえない。40歳1000万円すらもなかなか手の届かない範囲である。

6位 945万円味の素 (43.1歳)

調味料をコアビジネスとする食品メーカーであり、調味料メーカーとしては国内最大手。「味の素」「ほんだし」「Cook Do」といったブランドのほか、冷凍食品なども手がけている。日本食だけでなく料理全般に欠かせない調味料ということもあり、グローバルに展開。安定成長をつづけている。

なお食品分野だけでなく医療事業にも参入しており、経営の多角化をおこなっており、医薬品領域への拡大をめざしている。

年収はおそらく食品メーカーのなかではもっとも高い。持株会社でなく、現場のブルーワーカーなどを含めた年収であるため大卒総合職の年収は実際にはもっと高い。30代中盤1000万円がめざせる。

7位 903万円ダイドー G HD (39.4歳)

飲料メーカーのダイドードリンコを中核とする持株会社。とくに自販機での販売網につよみがあり、「dydoブレンド」ブランドを柱としたコーヒー飲料のシェアでは国内4位(約20%)となっている。また同社の売上の約50%がコーヒー飲料からくる。

なお飲料業界全体をみわたしたときには、国内5強（コカコーラ日本、サントリー、アサヒ、キリン、伊藤園）が合計で約85%のシェアをもつため、ダイドードリンコは圏外となる。

年収は薄利多売の食品業界において、まぁまぁ高いと言えるが、持株会社であるため参考値程度にしかならない。

8位 885万円ｺｶ･ｺｰﾗﾎﾞﾄﾗｰｽﾞｼﾞｬﾊﾟﾝ HD (43.9歳)

日本国内のコカ・コーラ製品の9割を担う巨大ボトラー。もともとは各地に散らばっていたコカ・コーラボトラーを次々と経営統合し、今の形となった。日本コカ・コーラが13％超の株を保有しているが、米コカコーラ本体とはそれ以外の資本関係はない。

年収は会社の規模などを考えると決して高いとはいえない。大卒でも40歳800万円がせいぜいだろう。

9位 869万円日本ハム (42.5歳)

食肉加工分野では国内No.1の規模をほこる。ハム・ソーセージ大手（伊藤ハム・プリマハム・丸大食品）の一角で業界首位。「シャウエッセン」「豊潤」「石窯工房シリーズ」「中華名菜シリーズ」などの製品で知られる。ソーセージ類では国内シェアトップ、ハム類でも常に上位シェアをしめる。

年収はおそらく食品メーカーのなかではトップクラス。持株会社でなく、現場のブルーワーカーなどを含めた年収であるため大卒総合職の年収は実際にはもっと高い。30代後半1000万円がめざせる。

10位 862万円日清製粉G本社 (42.5歳)

国内最大手の製粉メーカー。日清製粉としては消費者むけの製品は販売しておらず、企業むけがほとんど（BtoB）。家庭用製品は日清フーズから販売されている。似たような社名の即席麺メーカー「日清食品」とは一切の関係がない。

なお製粉業界は、日清製粉G本社および日本製粉の2強。中堅メーカーの昭和産業、日東富士製粉とあわせた4社で小麦粉の生産量の約8割を占めている。

年収は高いとみるのか低いとみるのかビミョーなライン。大卒でも40歳・年収1000万円に届かない可能性すらある。フツーの大企業の年収であり可もなく不可もなく、と言った感じ。

11位 858万円サッポロ HD (46.7歳)

大手ビールメーカー「サッポロビール」、飲料メーカー「ポッカサッポロフード＆ビバレッジ」などを傘下におく持株会社。ビールの国内シェア4位（アサヒ、キリン、サントリー、サッポロの順）であり市場シェア約10％強となっている。

なおビール業界全体の話をすると、ザックリ国内出荷量はピーク時1995年700万klから2016年300万klとなり半減以下となっている。発泡酒をふくめても2016年400万klでありピーク時の6割に満たない。今後とも減少していくなかで海外事業を強化してはいるが、はたして儲かるのだろうか。せめてもう少しマシな利益率をたたき出して欲しい。

ということで本業のビール事業は非常に厳しい環境であり、飲料はライバルがつよく消耗戦。

したがって年収も伸びる要素がない、というのが現状である。持株会社でありながらこの年収ではちょっと泣けてくる。他大手メーカーの一般職(現場ワーカーなど)の年収のほうがまだマシである。

12位 857万円日本たばこ産業 (42.4歳)

日本に唯一のタバコメーカー。たばこ事業法により同社のみが製造可能と規定されている。かつては日本専売公社によるタバコの専売制度がとられていたが、海外メーカーからの市場開放要請や経営効率化の必要性を背景に、1985年に民間企業としてJTが設立された。

現在では加工食品や医薬品事業も手がけており経営の多角化をすすめているが、依然として同社の売上の9割弱はタバコからくる。なお赤字だった飲料事業はサントリー食品インターナショナルに売却した。

また海外M&Aにも積極的であり、現在の海外売上比率は60%程度。買収した企業を効率的に運営するため1999年に設立したスイス子会社のJT InternationalがJTの収益・利益の柱となっている。

いちおう、たばこ業界の世界シェアをまとめておく（販売量ベース）。

中国China National Tabacco・・43%
米フィリップモリス・・・14%
英ブリティッシュ・アメリカンタバコ・・・12%
日本たばこ・・・8%
英インペリアル・・・4%

※TFK：The Global Cigarette Industry

なお年収はもともと国営企業ということもあり、公務員よりの体系となっている。大卒であれば30代後半1000万円がひとつの目安となる。会社の規模などを考えるともっと年収高くても良いだろう。

13位 836万円江崎グリコ (43.3歳)

大阪に本社をおき菓子・食品・乳製品・健康食品などを手がける総合食品メーカー。「ポッキー」「プリッツ」「ビスコ」などのブランドで知られる。

明治製菓や森永製菓にくらべて当時、後発メーカーだった江崎グリコはパッケージやおまけ付き菓子などで消費者の注目を集めた。現在でもなお「グリコのおまけ付き商法」としてビジネス界において使われるほどである。また当時ライバル不在であったスティックタイプのプリッツやポッキーを開発したほか、チョコレート菓子だけでなくおつまみ市場を狙った商品では2006年にクラッツ、2008年にチーザを発売してヒット。

その他、数々の革新的な試みをする企業として有名である。

なお海外売上比率は1割超にとどまる。

年収は食品業界のなかでは高い部類にはいる。大卒総合職であれば40歳1000万円前後が見えるだろう（出世スピードにもよるが…）。

14位 808万円キッコーマン (43.0歳)

醤油などでお馴染みの調味料メーカー。醤油においては国内約3割シェアでNo.1。米国6割弱で圧倒的No.1のシェアをもつ。

醤油の需要は国内において頭うち～減少であるが、焼肉のたれ、料理用加工醤油などの調味料や「うちのごはん」シリーズなどが伸びて醤油の売上減をカバー。

いっぽうの海外事業は日本食ブームもあって好調。同社は早くから醤油の市場を開拓し米国、オランダ、中国、台湾に生産拠点をもっている。

海外売上高比率は約60%。

15位 803万円森永製菓 (41.7歳)

菓子メーカーの先駆け的な存在であり、グリコ、明治製菓などと共に大手メーカーの一角をしめる。当時ミルクキャラメルを主力製品として事業を伸ばし、現在でもキャラメル・キャンディカテゴリが同社最大の売上となっている。

主力ブランドとしてはミルクキャラメル、森永ビスケット、チョコボール、小枝、ダース、ハイチュウ、ココア、ウイダーinゼリーなどあり。なお国内中心であり海外事業は10％に満たない。菓子メーカーはどこもそうだが、海外売上比率が極端に低い。今後伸ばしていくべき分野である。

16位 796万円日清食品 HD (39.9歳)

「カップヌードル」「チキンラーメン」「どんべえ」などでお馴染みの即席麺メーカー。

給料は正直いって低い。大卒ばかりで構成される持株会社でありながらこの年収では就職する気にならないレベル。でも実力主義・成果主義なので上にいければ事情は違うかも。

17位 791万円ﾊｳｽ食品G本社 (41.7歳)

調味料・レトルト食品メーカー大手。カレー類では即席・レトルトともに国内シェアNo.1。最近では2015年に壱番屋（ここ壱）、2016年にギャバンを買収するなど、単なる調味料メーカーにとどまらず原料から末端飲食店まで手がけるなど、ビジネス拡大している。

しかし給料はそう高くない。大卒だと40歳年収800万円くらいが期待値となるだろう。ほかに給料の高いメーカーはいっぱいある。

18位 785万円カゴメ (41.2歳)

トマト加工品の最大手メーカー。農場～末端製品まで垂直統合モデルによって高い開発力と競争力をもっている。とくにカゴメトマトジュース、野菜ジュース「野菜生活」などが定番商品となっており、同製品をあつかう国内飲料事業が柱。またトマトつながりでケチャップやレトルトパスタなども手がけている。海外売上高比率は約2割と、海外展開においてまだまだ伸び白を残している。

19位 783万円ヤクルト本社 (42.1歳)

乳酸菌飲料「ヤクルト」シリーズを主力商品としつつも、食品・化粧品・医薬品など多方面に展開する総合食品メーカー。乳酸菌飲料メーカーとしては国内No.1。また日本だけでなくグローバル展開の歴史もながく、ブラジルなど一部の地域では他の追随をゆるさない圧倒的なブランド力をほこる。

しかし給料はそう高くないのが欠点。大卒だと40歳年収800万円くらいが期待値となるだろう。ほかに給料の高いメーカーはいっぱいある。

20位 778万円伊藤ハム米久 HD (44.1歳)

2016年に当時業界2位の伊藤ハムと米久が経営統合して発足。総合商社の三菱商事が4割弱の株を保有し同グループ企業となっている。合併しても日本ハムには遠くおよばず業界No.2の座を盤石なものにした格好にすぎない。

ハム・ソーセージでは伊藤ハムブランド「アルトバイエルン」、「朝のフレッシュシリーズ」、国産豚を使用したギフト商品「伝承」などで知られる。

メーカー業種別の平均年収ランキング

つづいて業種別の平均年収ランキングも掲載しておく。総合商社やテレビ局・コンサル・金融などの激務業界とくらべて年収はやはり低い傾向。

それでも平均1000万円超えるような企業もあり。

メーカーは一部の激務企業をのぞいて労働時間が短いので、コスパ重視の人にはオススメの就職・転職先である。

そして工場のブルーワーカーが圧倒的に多いので平均年収も低くなりがち。それなりの会社であれば総合職入社で40歳時・年収1000万円前後。もちろん、それより年収高い企業もたくさんある。くわしくは別記事でまとめている。

製薬メーカー

医薬品メーカーは2019年現在で67社の上場企業あるが、そのうち24社が全メーカー年収ランキングTOP100にランクイン。

製薬メーカーはメーカー業界の中において特異的に年収の高い企業がおおい。会社の規模はほとんど関係ない。大卒のMR（営業）および開発職の人数比率が高いためでもあるが、もともと他メーカーと比べても年収高い。※入社2~3年目でも年収700万円くらいは目指せるであろうMR（営業）が年収を押し上げているものと推測するが、間接部門や開発部門であれば仕事まったり高給である。

メーカーでかつ持株会社じゃないのに平均年収1000万円を超えている会社はガチで給料高い。いっぽうで製薬メーカーでも持株会社となっている企業については要個別検証である。

ただし年収高いのは新薬メーカーに限り、ジェネリック医薬品や一般薬品メーカーはそこまで期待できない。

機械・電気機器・精密機器メーカー

機械・電気機器・精密機器メーカーは業績の上下が激しく、年収も結構振れる。好景気のときにはボーナスが弾み年収も高くなる傾向。

2016-2018年においては大半の企業が好業績であり、新たにランクインした企業もおおい。

化学素材メーカー（石油・繊維・ゴム・ガラス土石含む）

化学素材業界においては、三菱ケミカルが特別給料の高い会社というわけではなく基本、大企業であればどこも大差ない（ただしJXはそれを抜きにしてもメーカー業界では年収トップクラス）。

まとめると「石油関連＞化学素材≒ガラス土石≒ゴム＞繊維」といった感じ。あとは企業の業績によってだいぶ上下するのでご注意を。将来性のありそうな企業を選ぶことが就職・転職においては最重要である。

食品・飲料メーカー（ビール含む）

食品飲料メーカーで全メーカーTOP100までにランクインしたのは持株会社（「●● HD」としてある企業および「●● 本社」に該当）が大半。プラス「サントリー食品」は実際のビジネスを子会社のサントリーフーズなどにやらせていて、サントリー食品としては統括機能がほとんどと思われるため持株会社と同様のあつかい。

すでに述べている通り持株会社の平均年収は大卒総合職の年収を把握するには役立つが、全従業員の平均年収を知るにはつかえない。

TOP100入りした13社のうち9社が持株会社である。

そんな中「味の素」「日本たばこ産業（JT）」「江崎グリコ」「日本ハム」は全従業員の平均年収であるにもかかわらずメーカーTOP100入り。実際の年収も高いことが伺えるうえに、大卒総合職の年収は必然的にもっと高くなるだろう。

また食品・飲料メーカーは薄利多売ビジネスの企業がおおく、年収はメーカーの中でもそんなに高くない。ただし企業にもよるので要、個別検証。

※サントリービールは非上場であるためランク外としたが、食品・飲料業界の中ではキリンビール・アサヒビールにつぐくらいの高年収が望める。

鉄鋼・非鉄金属・金属製品メーカー

鉄鋼・非鉄金属・金属製品メーカーの上場企業は2019年現在で174社ある。そのうちたった5社しか全メーカー年収ランキングTOP100入りしていない。

そしてランクインした企業もすべて持株会社であり、少数の従業員から割り出した平均にすぎず、まったく当てにならない。

年収が低く出ている理由は以下のとおり推測。

鉄鋼メーカーはリーマンショック以降の鉄鋼不況（市況価格低迷）により業績がイマイチ振るわないため、ボーナスも低く、結果として年収も低迷しがち。とくにJFEの低迷がヒドイ（絶頂期の2006年3月期は平均年収1246万円 / 44.5歳であり、鉄鋼不況の間に300万円も年収が下落している。逆に当時はバブっていたともとれるが…）。
非鉄金属業界はもともと利益率の低い企業が多く、したがって従業員への還元もイマイチ良くない。一部の有力企業をのぞいて年収増の要素があまり無い。
金属製品業界はビジネスが多岐にわたるため一概には言えないが、工場ワーカーの比率が高いため年収低くなりがち（人手が必要となるビジネスであるケースが多い）。